18日の米国株式市場では、ＮＹダウは４日続伸、前週末比14.32ドル高の15976.02ドルと、過去最高値を４営業日続けて更新した。一時１万6000ドルを上回る場面があった。ナスダック総合株価指数は７営業日ぶりに反落し、同36.90ポイント安の3949.07ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.91（7.47％）高の13.10だった。大型機の受注好調を発表したボーイング株が２％近く上昇し、１銘柄でダウ約15ドル押し上げた。しかし、米著名投資家のカール・アイカーン氏が株式相場の先行きを「非常に慎重」にみていると述べたと伝わり、ダウは引けにかけ急速に伸び悩んだ。

ＮＹ円相場は３営業日ぶりに反発し、前週末比15銭円高・ドル安の１ドル＝99円95銭～100円05銭で取引を終えた。円は対ユーロでも３営業日ぶりに反発。前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝135円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の12月物は前週末比0.81ドル安の１バレル93.03ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。12月物は前週末比15.1ドル安の１トロイオンス1272.3ドルで終えた。

シカゴ日経平均先物12月限（円建て）は15170円大証清算値比10円安だった。

米株は堅調だが、円安が一服しているため、本日の日経平均は堅調ながらも、上値は重そう。想定レンジは15000円～15300円程度。なお、日経平均の上値が重く、その一方で底堅いようなら、ホットマネーは小型株に向かう見通し。とりわけ、新興市場では、今後12月にかけ多くのＩＰＯが予定されており、これをきっかけにクリスマス・年末年始ラリーの発生が見込まれる。

物色面では、東芝（6502）とオリックス（8591）は温泉事業者と組み地熱発電事業に参入すると伝わり、地熱関連が賑わいそう。また、来春の消費増税をにらんだ駆け込み需要後も首都圏のマンション販売が堅調だとも報じられ、マンション関連にも物色の矛先が向かいそう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）