来週の日経平均は今週の地合いを引き継ぎ堅調に推移する見通し。だが、ここまでの上昇が急ピッチなだけに、当然、利食い売りが加速し、スピード調整的な場面も十分ありだろう。しかしながら、日米欧の緩和マネーの流入期待で、投資家がリスクオンとなり、世界同時株高の状況に変化はない。仮に押しがあったとしても、押しは深くならないとみている。なぜなら、売り方の買戻しや、デルタ調整の買いニーズが当分見込めるからだ。これまで、相場の先行きを弱気にみて、個別銘柄の空売りや先物等をショートしていた投資家の損失確定の買戻しや、コール・オプションの売り方のデルタヘッジの先物買いなどが見込め、それが相場を力強く押し上げたり、サポートしたりする見通しだ。

なお、ＦＲＢの次期議長に指名されたイエレンＦＲＢ副議長は、14日の米上院銀行委員会の公聴会で、量的緩和について「縮小開始の特定の時期は決めていない」と明言した。共和党から現行の量的金融緩和政策についての批判的な意見に対しては、イエレン氏は「性急に金融緩和をやめれば高くつく」と主張したという。これを受け、米量的緩和が長期化するとの観測は当面揺るがず、株式市場などへのマネー流入が当面続くとの見方が継続する公算だ。

また、ＥＣＢが７日に政策金利を過去最低の0.25％に引き下げることを決めるなど、日米欧の中央銀行は、「金融緩和」で足並みを揃えている。この結果、14日のＮＹダウは続伸し、連日で最高値を付けた。また、欧州株式相場は14日、ユーロ圏景気の回復力の弱さが伝わっても全面高となった。この世界的な株高傾向は当分続く公算が大きい。

確かに、米量的緩和の長期化は日米金利差が拡大しないという観点ではドル売り・円買い要因だ。しかし、足元では、投資家がリスクオンになっているため、低リスク通貨とされる円を売るの流れが優勢で、円安が加速し易い状況になっている。国内輸出企業の多くが今14年３月期の想定為替レートを１ドル＝97円前後としているため、実勢レートがこれより円安で推移するようなら、輸出企業の採算を一段と改善させる。これが日経平均の上値余地を一段と広げることに作用しよう。その意味では、日経平均の動向は、円相場、とりわけ、ドル」/円相場次第という状況に変化はない。円高なら日経平均は調整、円安なら日経平均は堅調という流れは継続しよう。

テクニカル的には、日経平均は５日移動平均線（15日現在14693.60円）及び25日移動平均ベースのボリンジャーバンド＋２σ（同14893.55円）をサポートに推移する限り、現在の上昇トレンドは続くとみている。そして、両線を割り込んではじめて、８日の14026.17円を起点にした上昇トレンドが一服し、本格的な調整に入ると考える。なお、本格的な調整に入ったら、25日移動平均線（同14446.53円）が押し目限界と意識されるだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）