５日の日経平均は前週末比23.80円高の14225.37円、高値は14323.24円、安値は14141.82円。東証１部の出来高は26億2541万株、売買代金は２兆1364億円、時価総額は415兆3004億円、値上がり銘柄数は806銘柄、値下がり銘柄数は810銘柄、変わらずは141銘柄。日経平均は小幅に３日ぶりに反発。

４日のＮＹダウは続伸し、前週末比23.57ドル高の15639.12ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.35（2.64％）安の12.93だった。前週１日には、米雇用情勢の改善が続けば量的緩和策を縮小すると述べていた、セントルイス連銀のブラード総裁が、ＦＲＢは量的金融緩和策を縮小する決断を急ぐべきではないと発言したと伝わったことや、欧州市場で主な株価指数が上昇したことが好感された。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比10銭円高・ドル安の１ドル＝98円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで横ばい。前週末と同じ１ユーロ＝133円15～25銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶり反発した。ＷＴＩ期近の12月物は前週末比0.01ドル高の１バレル94.62ドルだった。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。12月物は前週末比1.5ドル高の１トロイオンス1314.7ドルで終えた。

日本が３連休中の米株が堅調で、円相場も落ち着いているため、前場の日経平均は３日ぶりに反発スタートとなった。しかし、25日移動平均線（５日前引け現在14323.00円）がレジスタンスとなり、徐々に、戻り待ちの売り圧力に押された。ＥＣＢの利下げ観測を背景に、対ユーロで円高に振れたことが嫌気されていた。また、１日に業績を下方修正した日産（7201）の下落も相場全体にネガティブに作用した。

後場の日経平均はプラス転換。円相場がやや円安方向に戻したことで、225先物に買いが入った。だが、上値は重く、相場の方向感は乏しかった。

東証33業種では、石油・石炭製品、証券、商品先物、その他製品、海運、水産・農林、情報・通信、サービス、その他金融などが値上がりした。一方、ゴム製品、パルプ・紙、電気・ガス、鉄鋼、輸送用機器、空運、金属製品、倉庫・運輸などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはレオン自動機（6272）、２位はミネベア（6479）、３位はコカ・コーラウエスト（2579）。一方、値下がり率トップはＵＫＣホールディングス（3156）、２位はボルテージ（3639）、３位は日産自動車（7201）。