８日の日経平均は前日比41.29円高の13894.61円、高値は13929.64円、安値は13748.94円。東証１部の出来高は26億4683万株、売買代金は１兆8954億円、時価総額は402兆9991億円、値上がり銘柄数は915銘柄、値下がり銘柄数は727銘柄、変わらずは110銘柄。日経平均は５日ぶりに小幅反発。

７日のＮＹダウは大幅反落、前週末比136.34ドル安の14936.24ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.67（15.95％）高の19.41だった。米暫定予算について与野党の交渉に目立った進展がみられない上、連邦債務の上限引き上げを巡る期限も17日に迫っていることで、投資家が運用リスクを避ける動きが強まった。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比80銭円高・ドル安の１ドル＝96円65～75銭で取引を終えた。一時96円67銭まで上昇し、８月12日以来、約２カ月ぶりの円高水準を付けた。円は対ユーロで続伸し、前週末比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝131円30～40銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の11月物は前週末比0.81ドル安の１バレル103.03ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。12月物は前週末比15.2ドル高の１トロイオンス1325.1ドルで終えた。

米株安、円高を受け、前場の日経平均は前引けにかけ下げ渋ったものの、軟調推移。日経平均は昨日までの４日間で631.4円下落したこともあり、押し目買いが入った。また、予想ＰＥＲで米国株とほぼ同水準の15倍程度となる13600円前後も意識されていた。

後場の日経平均はプラス転換し５日ぶりに反発。東京外国為替市場で円相場が下げに転じ、１ドル＝97円台前半の円安・ドル高水準となったことが好感された。市場の一部では、個人投資家が好業績銘柄やブルーチップを拾ってきているとの観測が囁かれていた。また、ヘッジファンドが「225先物売り＋円買い」のポジションの反対売買に動いたとの観測も浮上した。

東証33業種では、電気・ガス、海運、その他金融、証券、商品先物、不動産、建設、倉庫・運輸、化学、機械、銀行などが値上がりした。一方、食料品、鉱業、空運、情報・通信、医薬品、石油・石炭製品、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはバリューコマース（2491）、２位はソフトバンク・テクノ（4726）、３位は新電元工業（6844）。一方、値下がり率トップはチタン工業（4098）、２位はＧＳＩクレオス（8101）、３位はヤマダ・エスバイエルホーム（1919）。