来週の日経平均は週末にメジャーＳＱを控え、現物主体の投資家にとって動き難い一方、先物・オプション主体の投資家は、アット・ザ・マネーを巡る激しい思惑売買を行う見通しだ。

日経平均に関しては、８月28日の13188.14円で底入れを果たしており、基本は戻り相場が続くだろう。25日移動平均線（６日現在13721.82円）がサポートとして機能するとみている。また、９月２日と３日とで空けた窓（13613.48円～13748.68円）埋めが、押し目限界と考える。

一方、上値メドは７月19日の14953.29円から８月28日の13188.14円までの下げ幅は1765.15円。この半値戻しの14070.72円は既にクリアしたため、61.8％戻し14279.00円や、３分の２戻しの14364.91円あたりが意識されそう。

以上のことから、来週の日経平均の想定メインレンジは13700円～14300円程度。

なお、20年五輪開催都市は９月７日（日本時間８日午前５時）発表の予定だ。直前の報道では、東京とマドリードの接戦で、英国の複数のブックメーカーが東京をトップに挙げているが、ここにきて福島第１原発の汚染水問題が海外でクローズアップされ、東京は守勢に立たされているとのこと。

確かに、オリンピック招致の成功の可否は中長期的なインフラ整備と景気に相応のインパクトはあるが、仮に、東京に決まった場合、これまで東京開催を織り込んだというか、決め打ちする形で物色された感が強いので、ご祝儀買い一巡後は好材料出尽くしの動きを予想する。一方、決まらなかった場合だが、関連銘柄への失望売りは不可避だが、それ自体が相場全体のセンチメントを冷やす効果は極めて短期的、且つ、限定的と考える。

ところで、８月の雇用統計についての市場コンセンサスは非農業部門の雇用者数の伸びが前月比で17万5000人程度、失業率が横ばいの7.4％となっている。雇用統計は、17～18日のＦＯＭＣでＦＲＢが量的金融緩和による証券購入の減額決定に動くかどうかを判断するうえで重要な経済指標であるが、コンセンサス通りの着地なら、減額を決めるとの見方が大勢だ。だが、９月での量的緩和縮小は世界の金融市場にはほぼ織り込まれた感があり、雇用統計が大幅に下振れない限り、市場への影響は限定的だろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）