来週の日経平均は引き続き調整を予想すると同時に、円相場に対して神経質な動きも継続するだろう。日経平均の最大の戻りメドは下降を続ける25日移動平均線（23日現在13947.23円）で、一応の下値メドは22日の13238.73円。なお、なんらかのきっかけで、円相場が１ドル＝96円台突入なら、13000円の攻防が予想される。

ＦＲＢによる量的金融緩和（ＱＥ）の縮小観測が強まる中、米国債需給悪化懸念が強まり、米長期金利の上昇傾向が続き、米株式相場の下落に対する警戒が広がっている。同時に、米株安を背景にした、リスクオフによる円高・ドル安懸念が拭えない。また、一部で、次期ＦＲＢ議長人事について、「ハト派」のイエレンＦＲＢ副議長を押さえ、ＱＥの効果を疑問視する「タカ派」のサマーズ元米財務長官が就任する可能性が高いとの一部報道もあったという。こうなると今後、米国での債券安、株安、ドル安のトリプル安の発生が心配される。

現在の日経平均は25日移動平均線を下回り、日足ベースの一目均衡表の「３役逆転」状態を継続している。相場の方向性は依然として「下」だ。また、ここまでの値動きをみる限り、底打ち感は乏しい。「コツン」という音が聞こえるまで、短期的に相場の底値模索は続くとみておきたい。

また、13週移動平均線（同13782.62円）が下降中で、26週移動平均線（同13535.88円）とのデッド・クロスが視野に入っている。また、週足ベースの一目均衡表では基準線（同13598.28円）は上回っているが、転換線（同13855.78円）を下回っている。つまり、中期トレンドも下向きに転換しつつある。

チャートと需給悪化を背景に、９月13日のＳＱに向けて、先物・オプションのデルタをロングに傾けた投資家のデルタ調整の先物売りが、先物市場の需給を悪化させ、裁定解消売りを誘発すると同時に、レバレッジＥＴＦの先物売りも発生させるとみている。よって、短期的には、デルタ・ヘッジが一巡する９月13日のＳＱ前が「陰の極」になりそう。

なお、信用評価損益率は９日時点でマイナス11.39％と、前週のマイナス8.67％に比べ、2.72ポイント悪化した。悪化は５週連続だ。信用買い方の手の内は悪化を続け、リスク許容度が日を追うごとに低下しているとみるべきだろう。

最後に、市場の新興国売り懸念は根強い。新興国では、金利上昇・株安・通貨安に拍車がかかっているからだ。米量的緩和が縮小されるとの観測を背景に海外マネーが引き揚げ始めた結果だ。例えば、22日はインドの通貨ルピーがドルに対して再び過去最安値を更新し、インドネシアのジャカルタ総合指数は年初来安値を付けた。このため、当面は円相場に加え、新興国の通貨と株式市場の動向も、東京市場に少なからず影響を与えよう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）