23日の日経平均は前日比295.38円高の13660.55円、高値は13774.66円、安値は13575.40円。東証１部の出来高は22億5529万株、売買代金は１兆8775億円、時価総額は399兆9098億円、値上がり銘柄数は1357銘柄、値下がり銘柄数は286銘柄、変わらずは109銘柄。日経平均は大幅反発。

22日の米国株式市場では、ＮＹダウは７日ぶりに反発し、前日比66.19ドル高の14963.74ドル、ナスダック総合株価指数は反発、同38.92ポイント高の3638.71ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.18（7.40％）安の14.76だった。８月のＨＳＢＣ中国ＰＭＩ速報値は50.1と前月の47.7から2.4ポイント改善し、４月以来４カ月ぶりに好不況の分かれ目となる50を上回った。また、８月のユーロ圏のＰＭＩ速報値が前月比1.0ポイント改善の51.3と過去２年２カ月間で最も高い水準となった。これらが好感された。ナスダック市場に上場する全銘柄や株式オプションの取引が午後に３時間以上に渡って停止したが、相場への影響は限定的だった。

ＮＹ円相場は続落し、前日比１円ちょうど円安・ドル高の１ドル＝98円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで下落し、前日比１円35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝131円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.18ドル高の１バレル105.03ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比0.7ドル高の１トロイオンス1370.8ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅反発。米株高、円相場の下落を受け、寄り付きから主力株を中心に買いが先行した。トヨタ（7203）などの主力輸出株が買われたほか、不動産や証券などの内需株も買われた。ファーストリテ（9983）やソフトバンク（9984）などの指数寄与度が大きい銘柄も買われ、指数を押し上げた。東証33業種の全てが値上がりし、全面高となった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大後、中国株が下げに転じたことで、やや伸び悩んだ。だが、19日の13758.13円以来４日ぶりの高値水準となり、13600円台を回復した。なお、週末でもあり、模様眺め気分は強く、東証１部の売買代金は、10営業日連続で２兆円を下回った。

東証33業種では全業種が値上がりした。ゴム製品、輸送用機器、保険、証券、商品先物、鉄鋼、不動産、非鉄金属、機械などの値上がりが目立つ。個別では、東証１部の値上がり率トップはＫＬａｂ（3656）、２位は群栄化学（4229）、３位は大倉工業（4221）。一方、値下がり率トップはＧＭＯペイメントゲートウェイ（3769）、２位は興銀リース（8425）、３位はネオス（3627）。