16日の日経平均は前日比102.83円安の13650.11円、高値は13739.52円、安値は13532.61円。東証一部の出来高は18億7447万株、売買代金は１兆6246億円、時価総額は400兆2458億円、値上がり銘柄数は426銘柄、値下がり銘柄数は1184銘柄、変わらずは143銘柄。日経平均は続落。

15日の米国株式市場は大幅続落、ＮＹダウは前日比225.47ドル安の15112.19ドル、ナスダック総合株価指数は同63.15ポイント安の3606.12ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.69（12.96％）高の14.73だった。フィラデルフィア連銀やニューヨーク連銀が発表した８月の景気指数がともに前月から低下したことや、市場コンセンサスが「上昇」だった７月の鉱工業生産指数も前月から横ばいにとどまったことに加え、米10年物国債の利回りが急上昇したことが嫌気された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比75銭円高・ドル安の１ドル＝97円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円90銭～130円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.48ドル高の１バレル107.33ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に続伸した。12月物は前日比27.5ドル高の１トロイオンス1360.9ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅続落。米株大幅安を受け、幅広い銘柄に売りが先行した。為替相場で円が強含みに推移していることから輸出関連株の上値を圧迫し、下げ幅は一時220円を超えた。なお、前場の東証一部の売買代金は7495億円と低調だった。

後場の日経平均は続落。円相場が対ドル・対ユーロで円安方向に振れたことから、後場寄りから買いが先行し、午後１時58分には13739.52円(前日比13.42円安)まで引き戻した。しかし、上海総合指数が上げ幅を縮小したことや、円が下げ渋ったこともあり、後半は再び軟化した。終値での１万3700円割れは、12日以来の安値水準。

東証33業種では、鉱業、証券業、サービス業が上昇した。一方、パルプ・紙、保険業、非鉄金属、鉄鋼、電気・ガス、水産・農林業、情報・通信業、機械、倉庫・運輸関連業、その他製品、石油・石炭製品などが下落した。

個別では、東証一部の値上がり率トップは渋谷工業（6340）、２位はソフトブレーン（4779）、３位はキムラタン（8107）。一方、値下がり率トップはサムスンＫＯＤＥＸサムスンＧ株（1584）、２位はリブセンス（6054）、３位は伊藤忠テクノソリュー（4739）。