来週の日経平均は調整が続く見通し。６月13日の12415.85円からの上昇は７月23日の14820.18円で終了した。この後は、この上昇に対する値幅・時間調整に入る公算が大きい。日経平均は25日移動平均線（26日現在14110.95円）がサポートする可能性はあるが、参院選というビッグイベントを通過した今、内部要因で相場を力強く押し上げるファクターが見当たらない。主力企業の決算も、新興国の景気減速の影響が色濃く、業績も捗々しくない。こうなると、13週移動平均線（同13987.25円）はもちろん、来週とは言わないが26週移動平均線（同13132.51円）付近まで調整するとみておきたい。

日経平均は26日の終値は前日比432.95円（2.97％）安の14129.98円で、新値３本足は陰転した。26日現在の陽転値は14808.50円。少なくとも、これが陽転するまでは、日経平均の調整は続く見通しだ。

以上のことから、日経平均の想定レンジは26週移動平均線（同13132.51円）～25日安値の14533.21円程度。19日時点の裁定取引に伴う現物株の買い残高（期近・期先合計）は、前週比1253億円増え、３兆4973億円と、増加は５週連続で、５月31日時点以来およそ１カ月半ぶりの高水準だった。この積み上がった裁定買い残の解消売りが、下げを加速させるため、下への警戒は怠れず、また、下落余地は大幅に拡大したと考える。

物色面では、大型株を避けて、小型株が選好されるだろう。裁定解消売りや、インデックスに絡むヘッジ売りの影響を受け難い銘柄のうち、テーマ性があったり、足元の値動きが良好な銘柄が狙われるだろう。その一方、ここ最近の値動きが悪い銘柄に関しては、それを嫌気した見切り売りが加速する公算。基本的に日経平均の新値３本足が陰転した26日が、本格的な「調整初日」だ。実際は選挙後高値の14820.18円を付けた23日が「調整初日」だが、本格的調整入りは、26日とみてよいだろう。

いずれにせよ、調整局面では、市場から資金が出て行く。このため、強い銘柄は短期資金の流入が期待できるからよいが、弱い銘柄は徹底的に売られ、信用銘柄に関しては、買い方の追証絡みの売りが一巡するまで底打ちはないと覚悟しておきたい。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）