８日の日経平均は前日比200.63円安の14109.34円、高値は14497.65円、安値は終値。東証一部の出来高は32億6427万株、売買代金は２兆5155億円、時価総額は408兆4124億円、値上がり銘柄数は325銘柄、値下がり銘柄数は1285銘柄、変わらずは100銘柄。日経平均は大幅反落。

５日のＮＹダウは大幅に続伸、前日比147.29ドル高の15135.84ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.31（8.09％）安の14.89だった。６月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数は前月比19万5000人増と、増加幅は市場予想の16万人程度を上回った。４、５月分も上方修正された。雇用統計を受けて、米10年物国債利回りが約１年11カ月ぶりの水準に上昇したことが嫌気された場面があったが、売りは続かず、買いが優勢になった。

ＮＹ円相場は反落し、前日比１円30銭円安・ドル高の１ドル＝101円15～25銭で終えた。円は一時101円23銭まで下落し、５月31日以来、約１カ月ぶりの安値を付けた。円は対ユーロで続伸し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円80～90銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続伸した。ＷＴＩ期近の８月物は前日比1.98ドル高の１バレル103.22ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に反落した。８月物は前日比39.2ドル安の１トロイオンス1212.7ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続伸。市場予想を上回る６月米雇用統計を受けた米株高や円安が好感され、一時は、１万4500円に迫る場面もあった。しかし、上海総合指数が下げて始まると、このところの日経平均の上昇ピッチが速かったこともあり、利益確定売りが優勢となった。

後場の日経平均はマイナス転換し、安値引け。米量的緩和縮小による新興国景気の減速懸念を背景に、アジア各国の株式相場が軒並み下落したことが嫌気された。これまでの日本株の急ピッチな上昇の反動も出た。

東証33業種では、パルプ・紙の１業種が値上がりした。一方、不動産業、建設業、情報・通信、空運、鉄鋼、倉庫・運輸、金属製品、化学、その他製品、陸運などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはソースネクスト（4344）、２位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）、３位はＫＬａｂ（3656）。一方、値下がり率トップは大和ハウス（1925）、２位は飯野海運（9119）、３位は大光銀行（8537）。