８日前場の日経平均は前日比55.34円高の14365.31円、高値は14497.65円、安値は14302.53円。東証一部の出来高は16億9750万株、売買代金は１兆2280億円、時価総額は414兆7603億円、値上がり銘柄数は1004銘柄、値下がり銘柄数は551銘柄、変わらずは145銘柄。日経平均は続伸。

５日の米国株式市場は大幅に続伸、ＮＹダウは前日比147.29ドル、ナスダック総合株価指数は同35.71ポイント高の3479.38ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.31（8.09％）安の14.89だった。６月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数は前月比19万5000人増と、増加幅は市場予想の16万人程度を上回った。４、５月分も上方修正された。雇用統計を受けて、米10年物国債利回りが約１年11カ月ぶりの水準に上昇したことが嫌気された場面があったが、売りは続かず、買いが優勢になった。

ＮＹ円相場は反落し、前日比１円30銭円安・ドル高の１ドル＝101円15～25銭で終えた。円は一時101円23銭まで下落し、５月31日以来、約１カ月ぶりの安値を付けた。円は対ユーロで続伸し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円80～90銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続伸した。ＷＴＩ期近の８月物は前日比1.98ドル高の１バレル103.22ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に反落した。８月物は前日比39.2ドル安の１トロイオンス1212.7ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続伸。市場予想を上回る６月米雇用統計を受けた米株高や円安が好感され、一時は、１万4500円に迫る場面もあった。しかし、上海総合指数が下げて始まると、このところの日経平均の上昇ピッチが速かったこともあり、利益確定売りが優勢となった。

東証33業種では、電気・ガス業、その他金融業、証券業、海運業、小売業などが値上がりした。一方、建設業、不動産業、空運業、その他製品、鉄鋼などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＫＬａｂ(3656)、ソースネクスト(4344)、シー・ヴィ・エス・ベイエリア(2687)。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳ天然ガス上場(1689)、大和ハウス(1925)、共立印刷(7838)。