17日の日経平均は前週末比346.60円高の13033.12円、高値は大引け値、安値は12549.82円。東証一部の出来高は25億430万株、売買代金は１兆9838億円、時価総額は376兆9119億円、値上がり銘柄数は1606銘柄、値下がり銘柄数は85銘柄、変わらずは25銘柄。日経平均は大幅続伸。

14日のＮＹダウは反落し、前日比105.90ドル安の15070.18ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.74（4.51％）高の17.15だった。６月の米消費者態度指数（速報値、ミシガン大学調べ）は、前月比1.8ポイント低い82.7だった。２カ月ぶりに悪化し、84程度との市場予想も下回った。また、５月の米鉱工業生産指数が前月から横ばいとなり、0.1％程度上昇するとの市場予想を下回った。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は４日続伸し、前日比１円25銭円高・ドル安の１ドル＝94円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅続伸し、前日比１円90銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝125円55～65銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.16ドル高の１バレル97.85ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比9.8ドル高の１トロイオンス1387.6ドルで取引を終えた。

米株安と円高を受け、前場の日経平均は反落スタート後、切り返し大幅続伸。東京外国為替市場で円相場の上昇一服を受け、株価指数先物への買い戻しが進んだ。メジャーＳＱ通過で需給面で買い安心感が強まったことも寄与した。

後場の日経平均は高値引けで12日以来の13000円大台回復。円相場の上昇一服を受け、株価指数先物への断続的な買いが入った。これが裁定買いを誘発させ、指数を押し上げた。だが、18～19日のＦＯＭＣを控え、議論の内容を見極めたいとして様子見スタンスの投資家も多く、東証一部の売買代金は、３月29日以来の２兆円割れとなった。

東証33業種では、その他製品、ゴム製品、ガラス・土石、水産・農林、化学、石油・石炭製品、食料品、サービス、電気・ガス、非鉄金属、建設、保険などが値上がりした。一方、不動産、空運の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは新家工業（7305）、２位は群栄化学（4229）、３位はシンプレクスホールディング（4340）。一方、値下がり率トップはブロードリーフ（3673）、２位はビー・エム・エル（4694）、３位は日精樹脂工業（6293）。