来週の日経平均は引き続きボラタイルな動きと、円相場に対して神経質な動きを継続する見通し。想定レンジは下値は26週移動平均線（14日現在12333.33円）～25日移動平均線（同14050.68円）。来週以降、６月のＳＱ値12668.04円を上回れば25日移動平均線を目指し、逆に下回れば26週移動平均線を目指すと考える。また、日足ベースの一目均衡表の雲下限（同12906.24円）は抵抗として強く意識されそう、

米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が18～19日に開催される。これを無事通過し、市場における、金融緩和縮小の懸念が和らげれば、日経平均は来週から底入れのきっかけを掴む公算が大きい。

５月23日以降、乱高下を繰り返した６月物の先物・オプションが、14日のＳＱで清算された。この結果、手仕舞い売りの懸念は大幅に低下した。これを機に、先物市場の需給の混乱が収まる可能性が高まった。これは需給面のポジティブ材料だ。

なお、真偽の程は不明ながら、一部で株価上昇の切り札に郵貯マネーを活用するのではとの観測が報じられている。ゆうちょ銀行は190兆円の資産のうち、９割を日本国債で運用し、株式はゼロ。そこで安倍政権が主導し、ゆうちょのポートフォリオを見直すとの見立てだ。かんぽ生命の90兆円近くもプラスすれば、総額は280兆円に上り、その10％でも株式に回せば、30兆円近くの資金が市場に流れ込むことになると指摘している。

それはさておき、日経平均は５月23日の15942.60円から６月13日の12415.85円まで、16営業日で3526.75円（22.12％）下落した。幅・率共に十分だ。また、14日の終値は12686.52円と、25日移動平均線（14日現在14050.68円）との乖離率はマイナス9.71％。そして、14日の東証１部の騰落レシオ（25日移動平均）が69.60％に低下した。70％割れは2012年６月６日以来およそ１年ぶり。これらのテクニカル指標からも、現在の相場は短期的に売られ過ぎといえる。

このため、来週以降、余程の悪材料が出ない限り、相場は底堅さを発揮する見通し。しかし、底堅いからといって、それが即、自律反発入り、すなわち、上がるわけではない。底練り、底値圏での横ばいという状況も十分ありえる。上がるためには、それなりの理由、きっかけが必要だろう。このような相場環境下、物色面では、仕手系材料株が幕間つなぎ的に狙われそうだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）