14日の米国株式市場は反落し、ＮＹダウは前日比105.90ドル安の15070.18ドル、ナスダック総合株価指数は同21.81ポイント安の3423.56ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.74（4.51％）高の17.15だった。６月の米消費者態度指数（速報値、ミシガン大学調べ）は、前月比1.8ポイント低い82.7だった。２カ月ぶりに悪化し、84程度との市場予想も下回った。また、５月の米鉱工業生産指数が前月から横ばいとなり、0.1％程度上昇するとの市場予想を下回った。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は４日続伸し、前日比１円25銭円高・ドル安の１ドル＝94円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅続伸し、前日比１円90銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝125円55～65銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.16ドル高の１バレル97.85ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比9.8ドル高の１トロイオンス1387.6ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）９月物は12515円大証清算値比255円安だった。

米株安と円高を受け、本日の日経平均は反落する見通し。想定レンジは12200円～12800円程度。６月のＳＱ値は12668.04円だが、これを下回る限り、需給悪を背景に下振れし易いだろう。その一方、ＳＱ値を上回れば需給が改善し買戻しが優勢になるとみている。

今週は18～19日に開かれるＦＯＭＣと、ＦＯＭＣ後のバーナンキＦＲＢ議長の記者会見が世界の金融市場を大きく動かすことになる。バーナンキ議長が量的緩和縮小に言及した５月22日以降、世界の金融市場は不安定さを増している。今回議長は市場を落ち着かせようとするとみられているようだが、それで、米金融政策の先行き不透明感が後退すれば、株式市場で買い安心感が広がる見通しだ。その一方、それでも動揺が収まらなければ、さらに不安が強まる可能性も否定できない。このため、多くの投資家は様子見スタンスを崩せそうにない。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）