14日前場の日経平均は前日比343.04円高の12788.42円、高値は12889.46円、安値は12629.31円。東証一部の出来高は23億2676万株、売買代金は２兆1236億円、時価総額は369兆7993億円、値上がり銘柄数は1249銘柄、値下がり銘柄数は364銘柄、変わらずは102銘柄。日経平均は４日ぶりに大幅反発。

13日のＮＹダウは４日ぶりに反発し、前日比180.85ドル高の15176.08ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.18（11.73％）安の16.41だった。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）が米国東部時間の午後に「ＦＲＢは市場が予想する利上げの時期を先送りさせる可能性がある」と題した記事を発表。これが好感された。５月の米小売売上高の前月比の伸びが市場予想を上回ったことや、米新規失業保険申請件数が市場予想に反して低下したことも、買い材料だった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比65銭円高・ドル安の１ドル＝95円30～40銭で取引を終えた。一時93円92銭を付ける場面もあった。円は対ユーロで反発し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝127円45～55銭で取引を終えた。一時円は124円94銭まで上昇し、４月５日以来、約２カ月ぶりの高値を付けた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.81ドル高の１バレル96.69ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。８月物は前日比14.2ドル安の１トロイオンス1377.8ドルで終えた。

前場の日経平均は４日ぶりに大幅反発。１ドル＝93円台に突入していた円相場が95円台の円安となり、13日の米株が上昇したことで、東京株式市場は大幅反発となった。株価指数先物・オプション６月物の特別清算指数（ＳＱ）は12668.04円（当社推計）。なお、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の開催を来週18～19日に控えている上、足元の相場の乱高下に対する投資家の警戒感は根強く、買い一巡後は様子見ムードが強まった。また、東京外国為替市場で円相場が１ドル＝94円台の円高に振れたことで、日経平均の上値は上値で重かった。

東証33業種では全業種が値上がりした。電気・ガス、不動産、医薬品、金属製品、食料品、パルプ・紙、ゴム製品、化学、小売、倉庫・運輸などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは住石ホールディングス（1514）、２位はリブセンス（6054）、３位はランド（8918）。一方、値下がり率トップはザッパラス（3770）、２位はグリー（3632）、３位はブロードリーフ（3673）。