６日前場の日経平均は前日比59.16円安の12955.71円、高値は13238.53円、安値は12896.10円。東証一部の出来高は21億5887万株、売買代金は１兆5981億円、時価総額は374兆7718億円、値上がり銘柄数は237銘柄、値下がり銘柄数は1401銘柄、変わらずは77銘柄。日経平均は続落。

５日のＮＹダウは続落、前日比216.95ドル安の14960.59ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.23（7.56％）高の17.50だった。ＦＲＢが資産買い入れを早期に縮小する可能性があるとの懸念が根強かった。また、５月のＡＤＰ民間雇用者数13.5万人増と、市場予想の16.5万人下回ったことに加え、５月のＩＳＭ非製造業総合指数のうち、雇用を示す指数は約１年ぶりの水準に落ち込んだ。このため、週末７日に発表される米雇用統計への警戒感が強まり、ダウは１カ月ぶりに１万5000ドルの大台を割り込んで取引を終了した。

ＮＹ円相場は反発し、前日比１円円高・ドル安の１ドル＝99円00～10銭で取引を終えた。円の高値は98円97銭だった。円は対ユーロで反発し、前日比１円30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.43ドル高の１バレル93.74ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比1.3ドル高の１トロイオンス1398.5ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続落。始値は12925.29円と、約２カ月ぶりに１万3000円を一時割り込んだことで、自律反発を期待した個人投資家の押し目買いや、ヘッジファンドからの買戻しなどから買い入り、一時前日比223.66円高の13238.53円まで上昇した。しかし、６月メジャーＳＱを前に、デルタをロングに傾けた投資家のヘッジ売りや、足元の相場急落を受けた追証絡みの売りが断続的に出た結果、日経平均は急速に伸び悩み、マイナス転換した。

東証33業種では、不動産、証券、商品先物、銀行の３業種が値上がりした。一方、電気・ガス、海運、金属製品、機械、倉庫・運輸、サービス、石油・石炭製品、空運、水産・農林、繊維製品などの値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＧＳＩクレオス（8101）、２位は東京個別指導学院（4745）、３位は合同製鐵（5410）。一方、値下がり率トップは日本海洋掘削（1606）、２位は東京計器（7721）、３位はデジタルハーツ（3620）。