６日の日経平均は前日比110.85円安の12904.02円、高値は13238.53円、安値は12862.02円。東証一部の出来高は43億7463万株、売買代金は３兆2990億円、時価総額は371兆8284億円、値上がり銘柄数は122銘柄、値下がり銘柄数は1570銘柄、変わらずは24銘柄。日経平均は続落。

５日のＮＹダウは続落、前日比216.95ドル安の14960.59ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.23（7.56％）高の17.50だった。ＦＲＢが資産買い入れを早期に縮小する可能性があるとの懸念が根強かった。また、５月のＡＤＰ民間雇用者数13.5万人増と、市場予想の16.5万人下回ったことに加え、５月のＩＳＭ非製造業総合指数のうち、雇用を示す指数は約１年ぶりの水準に落ち込んだ。このため、週末７日に発表される米雇用統計への警戒感が強まり、ダウは１カ月ぶりに１万5000ドルの大台を割り込んで取引を終了した。

ＮＹ円相場は反発し、前日比１円円高・ドル安の１ドル＝99円00～10銭で取引を終えた。円の高値は98円97銭だった。円は対ユーロで反発し、前日比１円30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.43ドル高の１バレル93.74ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比1.3ドル高の１トロイオンス1398.5ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続落。始値は12925.29円と、約２カ月ぶりに１万3000円を一時割り込んだことで、自律反発を期待した個人投資家の押し目買いや、ヘッジファンドからの買戻しなどから買い入り、一時前日比223.66円高の13238.53円まで上昇した。しかし、６月メジャーＳＱを前に、デルタをロングに傾けた投資家のヘッジ売りや、足元の相場急落を受けた追証絡みの売りが断続的に出た結果、日経平均は急速に伸び悩み、マイナス転換した。

後場の日経平均も軟調推移。４月５日以来約２カ月ぶりに、１万3000円割れで引けた。外国為替市場での円高が嫌気された。一方、日経平均先物６月物に12860円の指し値で2000枚を超える買い注文が入っていたことが相場をサポートしていた。なお、東証マザーズ指数は、今年最大の下げで、前日比113.86ポイント（13.07％）安の757.17ポイントだった。

東証33業種では、全業種が値下がりした。機械、電気･ガス、金属製品、サービス、海運、倉庫・運輸、建設、その他金融、水産・農林、その他製品、不動産などの値下がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは大同工業（6373）、２位は石塚硝子（5204）、３位はドン・キホーテ（7532）。一方、値下がり率トップは東京計器（7721）、２位はアイロムホールディングス（2372）、３位は日本海洋掘削（1606）。