今週の円相場は売買が交錯した。週明けの日経平均株価が400円超下落したうえ、ナイト・セッションの日経平均先物も急落し、リスク回避的な円買いが先行した。一時100.745円まで値を上げた。ただ、28日には米カストディアン系銀行などから断続的な売りが持ち込まれ、102.525円まで一転下落した。その後、29日の日経平均先物が急落したうえ、30日の日経平均株価の700円超安を手掛かりに円買いが再開。100.46円まで大きく持ち直した。「年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は運用の弾力化を検討」との報道が伝わると、日経平均先物の急伸とともに101.80円まで失速する場面があったが、弱い米経済指標が相次いだため円売り・ドル買いは長続きしなかった。

来週、米国では3日に4月建設支出、5月サプライマネジメント協会(ＩＳＭ）製造業景気指数、4日に4月貿易収支、5日にＭＢＡ住宅ローン申請指数、5月ＡＤＰ雇用報告、1－3月期非農業部門労働生産性・改定値、5月ＩＳＭ非製造業指数、ベージュブック、6日に5月企業の人員削減数、新規失業保険申請件数、7日に5月雇用統計、4月消費者信用残高が明らかになる。 　また、3日にイエレン連邦準備理事会（ＦＲＢ）副議長、ウィリアムズ・サンフランシスコ連銀総裁、4日にジョージ・カンザスシティー連銀総裁、5日にフィッシャー・ダラス連銀総裁、6日にプロッサー・フィラデルフィア連銀総裁が講演を行う。 　一方、米国以外では4日に豪準備銀行（ＲＢＡ）、6日に英中銀金融政策委員会（ＭＰＣ）、欧州中央銀行（ＥＣＢ）定例理事会が政策金利を発表するほか、ドラギＥＣＢ総裁が記者会見を行う。

来週の円相場は荒い値動き展開となりそうだ。レンジは1ドル＝99.00－103.74円を想定している。7日の5月米雇用統計を占ううえで、5月米ＩＳＭ製造業・非製造業指数や5月ＡＤＰ全米雇用報告、米新規失業保険姿勢件数などが注目される。米雇用指標が改善すれば米量的緩和の縮小観測につながりやすい。足もとで複数の米地区連銀総裁がハト派からタカ派寄りに転じており、地区連銀連銀総裁の講演が円売り・ドル買いを後押しする可能性もある。また、ＥＣＢ定例理事会でマイナス金利が導入されるとの思惑が高まっており、ドラギＥＣＢ総裁の会見も含めてユーロ・ドルの動向を見定めたい。もっとも、一番の注目は乱高下が続いている日本株が落ち着きを取り戻せるかだろう。日本株が下値を模索する展開となれば、100円台のレンジから90円台のレンジに移行する可能性も否定できない。