31日の日経平均は前日比185.51円高の13774.54円、高値は13916.56円、安値は13681.39円。東証一部の出来高は41億5455万株、売買代金は３兆2441億円、時価総額は394兆6419億円、値上がり銘柄数は1093銘柄、値下がり銘柄数は537銘柄、変わらずは87銘柄。日経平均は反発。

30日の米国株式相場は反発し、ＮＹダウは前日比21.73ドル高の15324.53ドル、ナスダック総合株価指数は同23.78ポイント高の3491.30ポイントだった。週間の新規失業保険申請件数が前週比で増加し、１～３月期の実質ＧＤＰ改定値は速報値から下方修正された。低調なマクロ指標発表を受けて、ＦＲＢによる量的金融緩和策が長期化するとの見方が強まり、買いが優勢になった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比40銭円高・ドル安の１ドル＝100円70～80銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝131円40～50銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.48ドル高の１バレル93.61ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は上昇した。８月物は前日比20.2ドル高の１トロイオンス1412.0ドルで取引を終えた。

堅調な米株や前日急落の反動で、前場の東京株式市場は買いが先行し、日経平均は一時13900円台を回復した。ただ、週末要因もあり、買い一巡後は上値の重い展開となった。トヨタなど主力株の一角に戻り待ちの売りに押される場面があった。

後場の日経平均は一時下げ幅を拡大し13600円台後半をつけた。日経平均終値は、４月30日の13860.86円を下回り、昨年７月以来10カ月ぶりに月間で下落した。相場変動の大きさへの警戒から様子見姿勢の投資家も多く、大引けにかけて改めて上値が重くなった。

東証33業種では、水産・農林業、金属製品、不動産業、ゴム製品、繊維業、建設業などの業種が値上がりした。一方、海運業、その他金融業、保険業、電気・ガス業、証券業などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは丸栄（8245）、２位は極洋（1301）、３位は群栄化学（4229）。一方、値下がり率トップは内田洋行（8057）、２位はユニデン（6815）、３位は参天製薬（4536）。