14日の日経平均は前日比23.79円安の14758.42円、高値は14839.79円、安値は14755.08円。東証一部の出来高は44億3542万株、売買代金は３兆4047億円、時価総額は427兆2713億円、値上がり銘柄数は832銘柄、値下がり銘柄数は782銘柄、変わらずは97銘柄。日経平均は小幅に３日ぶりに反落。

13日のＮＹダウは反落し、前週末比26.81ドル安の15091.68ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.04（0.32％）安の12.55だった。ＦＲＢによる量的金融緩和策の縮小に関する報道を手掛かりに、利益確定売りが出た。また、４月の中国の工業生産高が低い伸びにとどまったため、中国の景気減速観測が強まったこともネガティブに作用した。一方、４月の小売売上高は前月比0.1％増と、市場予想の0.3％減に反して伸びたことはポジティブに作用した。

ＮＹ円相場は３日続落し、前週末比15銭円安・ドル高の１ドル＝101円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反発し、前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝132円10～20銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比0.87ドル安の１バレル95.17ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。６月物は前週末比2.3ドル安の１トロイオンス1434.3ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は小幅に３日続伸。ただし、米株、円相場共に方向感が乏しいため、日経平均は堅調ながらも、膠着感は強かった。これまでの短期急騰により、日経平均の心理的な節目である１万5000円が迫ったことで、上値では利益確定売りが出た。個別では、安倍首相が13日の参院予算委員会で、「（賠償や廃炉などの問題）すべてを東電（9501）に押しつけるのは間違っている 国がしっかりと前面に出て、取るべき責任を果たす」と述べたと伝わり、東電が買われた。また、13日、ＮＴＴドコモ（9437）と三菱電機（6503）と資本業務提携すると発表したパイオニア（6773）も大幅高。

後場の日経平均は小幅ながら３日ぶりに反落。過熱警戒感からの利益確定売りが優勢になった。債券市場で新発10年物国債利回りは一時0.850％と、昨年８月20日以来、約９カ月ぶりの高水準を付けたことも嫌気材料だった。

東証33業種では、電気・ガス、パルプ・紙、鉱業、石油・石炭製品、建設、情報・通信、電気機器、医薬品、ガラス・土石などが値上がりした。一方、不動産、その他金融、銀行、倉庫・運輸、証券、商品先物、ゴム製品、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは大紀アルミニウム（5702）、２位はジャパンベストレスキュー（2453）、３位はパイオニア（6773）。一方、値下がり率トップは石原産業（4028）、２位は大同メタル工業（7245）、３位はオリジン電気（6513）。