来週の日経平均は、引き続き、スピード調整リスクを内包しつつ、高値圏で推移する見通し。１ドル＝100円台の円安に振れるようなら、14000円台を回復する公算だが、そうではない限り、13000円台で膠着しよう。想定レンジは４月のＳＱ値13608.19円～14645.46円。この14645.46円は、４月５日の週のレンジ（下値11805.78円と上値13225.62円）の値幅1419.84円を、13225.62円にリプレイスした水準だ。

なお、４月のＳＱ値13608.19円を下回らない限り、「強気相場」は継続、逆に割り込んだら「スピード調整入り確定」との認識だ。このため、13608.19円を割り込むと、下振れリスクが高まる見通しだ。その際の最大の押し目メドは25日移動平均線（２日現在、13197.30円）。

来週はゴールデンウィークの明けということもあり、国内機関投資家の動きが活性化する見通し。基本的には、売り方の国内機関投資家の動きが活発になれば、日本株の需給は悪化する。このため、下振れし易くなる点には注意したい。

下振れリスクが増大化するケースでは、外部環境の劇的な悪化が挙げられる。この時期毎年恒例の欧州危機再燃、急激な米国景気悪化懸念の高まり、北朝鮮のミサイル問題深刻化、尖閣諸島を巡る日中関係緊迫化、などなどだ。だが、これらの事象の想定を超える悪化と、買い方にとって許容しがたい市場変動（米株急落、円急騰）を伴うことが、相場の大幅な下振れには必要だ。つまり、誰の目からも明らかな悪材料の出現に加え、買い方が恐怖感を伴う相場急落が同時に発生して初めて、買い方が狼狽するのだ。

その一方で、日を追うごとに膨らみ続ける評価損に苦しみ続けている売り方も多い。また、ここまでの相場の上昇過程で、保有株を（結果として安値で）売り急ぎ、手元に換金した現金を後生大事に持ちながら、最近の相場上昇を苦々しく眺め、押し目の到来を待ちわびている、昔の買い方も相当数に上っていることだろう。このような売り方や、買い方が非常に多数存在すると推察されるため、相当ショッキングなことが起こらない限り、下値は相当堅いと考えるのが自然だろう。

なお、４月30日までに前期決算発表を終えた主な輸出企業の14年３月期の想定為替レートは、１ドル＝90～95円、１ユーロ＝120～125円での設定が目立つという。企業の想定レートは足元の円相場よりも円高の水準であることから、業績は上ぶれ余地があることも、相場のサポート要因となる見通しだ。しかし、１ドル＝95円を超える円高になるようなら、投資家は円相場に神経質になる公算が大きく、日経平均の下振れリスクが高まる見通しだ。

ところで、２日の日経ジャスダック平均株価は前日比28円87銭高の2027円96銭と、2007年８月以来５年９カ月ぶりの高水準で取引を終えた。また、京都大学と東京大学がiＰＳ細胞を活用した創薬に乗り出すとの報道を受けて、バイオ関連株が人気化したことで、東証マザーズ指数も同43.19ポイント高の898.51ポイントと、07年12月以来５年５カ月ぶりの高値となった。この新興相場活況の主役は個人であり、この旺盛な個人の物色意欲は、余程、投資環境が悪化しない限り、沈静化することはないだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）