30日の日経平均は前週末比23.27円安の13860.86円、高値は13897.06円、安値は13778.75円。東証一部の出来高は34億474万株、売買代金は２兆8362億円、時価総額は404兆6501億円、値上がり銘柄数は983銘柄、値下がり銘柄数は611銘柄、変わらずは119銘柄。日経平均は続落。

29日のＮＹダウは３日続伸し、前週末比106.20ドル高の14818.75ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.10（0.73％）高の13.71だった。３月の仮契約住宅販売指数は前月比1.5％上昇し、市場予想を上回る伸びを示したことが好感された。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前週末比30銭円高・ドル安の１ドル＝97円70～80銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前週末比30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝128円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比1.50ドル高の１バレル94.50ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。６月物は前週末比13.8ドル高の１トロイオンス1467.4ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調推移。米株が堅調ながら、対ドルで円高のため、売りが優勢だった。だが、ゴールデン・ウィークの谷間ということもあり、多くの投資家は様子見スタンスを崩さず、相場全体に方向性は見出せなかった。

後場の日経平均は前週末終値の13884.13円近辺で小動きだった。内需株や中小型株への物色意欲が強く、それが相場全体を支えた。ただし、連休の谷間で機関投資家の動きは鈍く、東証一部の売買代金は３兆円の大台を下回った

東証33業種では、証券、商品先物、空運、鉱業、建設、石油・石炭製品、食料品、金属製品、その他金融、情報・通信、機械、その他製品、電気・ガスなどが値上がりした。一方、輸送用機器、電気機器、パルプ・紙、非鉄金属、精密機械、繊維製品、ゴム製品、水産・農林の８業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはアイロムホールディングス（2372）、２位はティアック（6803）、３位はＯＢＡＲＡＧＲＯＵＰ（6877）。一方。値下がり率トップはアゴーラ・ホスピタリティーＧ（9704）、２位はランド（8918）、３位はケーヒン（7251）。