来週の日経平均は、引き続き、スピード調整リスクを内包しつつ、高値圏で推移する見通し。１ドル＝100円台の円安に振れるようなら、14000円台を回復する公算だ。想定レンジは日足ベースの一目均衡表の転換線（26日現在、13494.16円）～14645.46円。この14645.46円は、４月５日の週のレンジ（下値11805.78円と上値13225.62円）の値幅1419.84円を、13225.62円にリプレイスした水準だ。なお、４月のＳＱ値13608.19円を下回らない限り、「強気相場」は継続、逆に割り込んだら「スピード調整入り確定」との認識だ。

ところで、４月第３週（４月15日～19日）の株式投資部門別売買動向では、海外投資家が４週ぶりに売り越しに転じた。売越額は1539億円だった。この傾向が、今後も続くようなら、来週以降の日本株は調整色を強めそうだ。しかし、日経平均が26日に13983.87円まで上昇し連日で年初来高値を更新するなど強い動きだったことを考慮すれば、おそらく、４月第４週の海外投資家は買い越しに転じた可能性が高いだろう。よって、来週も、米国株式市場が急落したりしない限り、海外投資家の日本株買いが期待できそうだ。

一方、来週はゴールデンウィークの谷間ということもあり、国内機関投資家の動きが鈍る見通し。ただし、ゴールデンウィーク休暇で、個人投資家の一部が終日トレード可能となることで、個人投資家の動きは活発化する可能性がある。基本的には、売り方の国内機関投資家の動きが鈍れば、日本株の需給は軽くなる。このため、上振れし易い。一方、個人の動きが活発化する見通しのため、とりわけ小型株は賑わいそうだ。

この見通しが外れるケースでは、外部環境の劇的な悪化が挙げられる。この時期毎年恒例の欧州危機再燃、急激な米国景気悪化懸念の高まり、北朝鮮のミサイル問題深刻化、尖閣諸島を巡る日中関係緊迫化、などなどだ。だが、見通しが外れるためには、これらは想定を超える悪化と、買い方にとって許容しがたい市場変動（米株急落、円急騰）を伴いことが必要だ。つまり、誰の目からも明らかな悪材料の出現に加え、買い方が恐怖感を伴う相場急落が必要だろう。

日を追うごとに膨らみ続ける評価損に苦しむ売り方。ここまでの相場の上昇過程で、保有株を（結果として安値で）売り急ぎ、手元に換金した現金を後生大事に持ちながら、最近の相場上昇を苦々しく眺め、押し目の到来を待ちわびている、昔の買い方。このような売り方や、買い方が非常に多数存在すると推察されるため、相当ショッキングなことが起こらない限り、下値は相当堅いと考える。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）