12日の日経平均は前日比64.02円安の13485.14円、高値は13568.25円、安値は13402.86円。東証一部の出来高は45億6544万株、売買代金は３兆6596億円、時価総額は397兆6929億円、値上がり銘柄数は588銘柄、値下がり銘柄数は1020銘柄、変わらずは105銘柄。日経平均は３日ぶりに反落。

11日のＮＹダウは４日続伸、前日比62.90ドル高の14865.14ドルと、３日連続で過去最高値を更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.12（0.97％）安の12.24だった。新規失業保険週間申請件数が予想を超えて減少したことが好感されたことに加え、世界の金融当局の緩和的な金融政策による、余剰資金流入期待が高まった。

円相場は反発し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝99円60～70銭で取引を終えた。一時99円95銭と、2009年４月14日以来、ほぼ４年ぶりの安値を付ける場面もあった。円は対ユーロで６日続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝130円55～65銭で取引を終えた。。一時131円10銭まで下げ、10年１月15日以来、約３年３カ月ぶりの円安水準を付けた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.13ドル安の１バレル93.51ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。６月物は前日比6.1ドル高の１トロイオンス1564.9ドルで終えた。

堅調な米株と円安を受け、前場の東京株式市場は買いが先行した。しかし、11日時点で日経平均と25日移動平均線（11日時点、12527.88円）との乖離率は8.15％に達していたこともあり、過熱感が台頭していた。ＳＱ値は13608.19円。ＳＱを通過して、買い一巡後は上値が重くなり、週末要因が重なり、３日ぶりに反落した。ただし、下値では押し目買いが入り、底堅い動きではあった。

後場の日経平均も軟調に推移。直近７日間で1500円あまり上げたため、利益確定売りが優勢だった。ただし、日経平均の週間の上げ幅は651円と、３月４～８日の週の677円高に次ぐ、今年２番目の大きさだった。なお、東証一部の売買代金は、７営業日連続で３兆円を超えた。

東証33業種では、電気・ガス、海運、保険、不動産、保険、ゴム製品、パルプ・紙、証券、商品先物などが値上がりした。一方、その他金融、その他製品、倉庫・運輸、陸運、食料品、機械などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはレナウン（3606）、２位は九州電力（9508）、３位は千代田インテグレ（6915）。一方、値下がり率トップは千代田化工建（6366）、２位はランド（8918）、３位は久光製薬（4530）。