15日前場の日経平均は前日比103.44円高の12484.63円、高値は12502.81円、安値は12434.47円。東証一部の出来高は17億3328万株、売買代金は１兆2377億円、時価総額は362兆8762億円、値上り銘柄数は1178銘柄、値下がり銘柄数は403銘柄、変わらずは116銘柄。日経平均は２日続伸。

14日のＮＹダウは約16年４カ月ぶりに10日続伸し、８日連続で過去最高値を更新、前日比83.86ドル高の14539.14ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.53（4.48％）安の11.30だった。終値ベースで2007年２月26日以来、約６年１カ月ぶりの低水準を付けた。週間の新規失業保険申請件数が前週比１万人減の33万2000件と、市場予想に反して改善したことや、前日発表の２月の米小売売上高も市場予想以上に伸びたことが好感されていた。

ＮＹ円相場は反発し、前日比５銭円高・ドル安の１ドル＝96円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前日比40銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝124円90銭～125円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.51ドル高の１バレル93.03ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。４月物は前日比2.3ドル高の１トロイオンス1590.7ドルで取引を終えた。

米国株高を受け、前場の東京株式市場は買いが先行。ザラ場中として2008年９月９日以来、約４年半ぶりに１万2500円台に乗せた。ただ、１万2500円台に乗せた後は目先の達成感から利益確定売り圧力が強まり、やや上値が重くなった。日銀の正副総裁の人事案が参院本会議でも賛成多数で可決され、新体制により、デフレ脱却に向けた、大胆な金融緩和の実現に期待が高まっていた。

東証33業種では、海運、ゴム製品、小売、陸運、その他製品、鉱業、化学、倉庫・運輸、電気機器、医薬品などが値上りした。一方、鉄鋼、不動産、保険、非鉄金属の４業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップは共栄タンカー（9130）、２位はＮＳユナイテッド海運（9110）、３位は乾汽船（9113）。一方、値下がり率トップはエイチーム（3662）、２位はランド（8918）、３位はモリテックス（7714）。