15日の日経平均は前日比133.45円安の11173.83円、高値は11261.58円、安値は11065.06円。東証一部の出来高は45億1480万株、売買代金は２兆3156億円、時価総額は325兆3627億円、値上がり銘柄数は235銘柄、値下がり銘柄数は1414銘柄、変わらずは49銘柄。日経平均は大幅反落。

14日のＮＹダウは小幅に続落し、前日比9.52ドル安の13973.39ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.32（2.47％）安の12.66だった。ユーロ圏の12年10～12月期の域内総生産（ＧＤＰ）が３四半期連続の実質マイナス成長となったため、欧州の主な株価指数が下げたことが嫌気された。一方、週間の米新規失業保険申請件数は34万1000件と、36万件程度を見込んでいた市場予想以上に大幅に減ったことはサポート要因だった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比55銭円高・ドル安の１ドル＝92円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅に３日続伸し、前日比１円55銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝124円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.30ドル高の１バレル97.31ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。４月物は前日比9.6ドル安の１トロイオンス1635.5ドルで取引を終えた。

円相場が円高に振れたことで、東京株式市場は売りが先行。前場の日経平均は軟調に推移した。16日まで２日間の日程で20カ国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議がモスクワで開かれるが、そこで、議長国のロシアや韓国、フランスなどから「通貨安競争」に対する懸念が出る可能性があるため、様子見気分が非常に強い、相場になった。なお、２月のＳＱ値11151.92円がサポートとして意識されていた。

後場に入ると、日経平均は下げ幅を拡大。次期日銀総裁人事について、財務省出身で金融緩和にそれほど積極的ではないとみられている武藤敏郎大和総研理事長中心に一段と絞り込みが進んでいるとの一部報道が嫌気された。しかし、売り一巡後は押し目買いが入り、下げ渋った。

東証33業種では、電気・ガスの１業種が値上がりした。一方、銀行、パルプ・紙、海運、非鉄金属、証券、商品先物、建設、その他金融、不動産、輸送用機器、石油・石炭製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは昭和シェル石油（5002）、２位は新日本科学（2395）、３位はシークス（7613）。一方、値下がり率トップはケネディクス（4321）、２位は常和ホールディングス（3258）、３位は日本橋梁（5912）。