14日前場の日経平均は前日比62.27円高の11313.68円、高値は11318.46円、安値は11243.49円。東証一部の出来高は18億5085万株、時価総額は330兆4612億円、値上がり銘柄数は666銘柄、値下がり銘柄数は872銘柄、変わらずは143銘柄。日経平均は反発。

13日のＮＹダウは反落し、前日比35.79ドル安の13982.91ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.34（2.69％）高の12.98だった。マクドナルド、キャタピラー、ボーイングなど値がさ株が下げ、ダウを押し下げた。１月の米小売売上高は前月比0.1％増加だったが、伸び率は市場予想と一致し、相場への影響は限定的だった。

ＮＹ円相場は小幅に続伸し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝93円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝125円60～70銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.50ドル安の１バレル97.01ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。４月物は前日比4.5ドル安の１トロイオンス1645.1ドルで取引を終えた。

ＭＳＣＩは13日、定例の指数構成銘柄の見直しを発表し、「標準指数」に、日本株では日本取引所グループ（8697）を追加する一方、スクウェア・エニックス・ホールディングス（9684）を除外する。構成銘柄の入れ替えは28日の取引終了後に実施する。

前場の日経平均は円高一服やナスダック高を好感し、反発した。しかし、15～16日のＧ20財務相・中央銀行総裁会議で為替に関する議論があるかどうかを見極めたいとのムードは強く、積極的な上値追いとはならなかった。物色面では、目の難病患者を対象にｉＰＳ細胞を使った治療を試みる臨床研究を承認したと伝わり、新興市場ではバイオ関連が賑わっていた。なお、日銀の次期総裁の有力候補のひとりの岩田一政元日銀副総裁が、「物価目標２％の達成には円高是正が必要不可欠」、「１ドル・90～100円までは均衡への回帰＝中間値は95円」などと述べたことが市場に伝わり、円安に若干振れたことが話題になっていた。

東証33業種では、ゴム製品、海運、電気機器、機械、輸送用機器、繊維製品、ガラス・土石、倉庫・運輸、化学などが値上がりした。一方、その他金融、不動産、パルプ・紙、石油・石炭製品、空運、建設、鉱業などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは新日本科学（2395）、２位は東光（6801）、３位はアイロムホールディングス（2372）。一方、値下がり率トップは鉄建建設（1815）、２位は林兼産業（2286）、３位は常磐興産（9675）。