来週の日経平均は外部環境が劇的に悪化しない限り、昨年来の高値圏で調整気味に推移するとみている。想定レンジは10900円～11500円程度。円相場が１ドル＝94円台を超えて円安になるようなら、11500円を上抜けるだろうが、そうでない限り、６日高値11498.42円をブレイクするのは難しい。一方、日足ベースの一目均衡表の基準線（８日現在、10936.63円）を終値で下回ると、調整幅がやや大きくなるとみている。その際は、１月24日と25日とで空けた窓（10634.74円～10790.95円）埋めが意識されよう。なお、基準線を割るためには、１ドル＝91円台の円高や、想定を超える米株の下落などが必要だろう。

確かに、短期的な高値警戒感は根強い。しかし、膨らんだ評価損に苦しむ売り方の買い戻し意欲や、日本株を持たざるリスクに焦るヘッジファンドの存在、信用規制緩和と担保余力アップと評価損益率の劇的改善で活発な回転売買を行う、肉食系信用個人の存在を考えると、目先の健全な調整局面入りは不可避だとしても、日本株の下値は非常に堅いとみている。

特に注目するべきは、個人投資家の売買シェア拡大だ。１月の投資主体別売買動向では個人の売買シェアが31.4％と、09年８月の32.3％以来、約３年半ぶりの高水準となった。外国人の57.7％との差は依然あるが、東京株式市場は再び「外国人投資家」と「個人投資家」の２大投資主体の時代に戻っている。このように買い主体に厚みが増したことは非常にポジティブな現象だ。

とりわけ、１月から委託保証金などの規制が緩和され、高頻度の売買が可能になったため、信用個人の市場への影響力は従来よりも格段にアップした感が強い。さらに、現在活発に売り買いしている信用個人は、逆張りを好む草食系ではなく、順張りを好む肉食系が多いと観測され、個別銘柄もそうだが、全体相場もトレンドが出やすくなっている。

一方、もともとトレンドフォローの外国人投資家の日本株買いも継続している。１月第５週（１月28日～２月１日）の投資部門別株式売買動向では、外国人の買越額は3820億円と、12年12月第３週の7019億円以来の高水準だった。買い越しは12週連続で、11年12月～12年３月12週に並ぶ長さとなり、12週累計の買越額は３兆3402億円に達した。このような状況から、外国人投資家の日本株買いもまだまだ続く公算だ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）