２日の日経平均は前日比104.35円高の9051.22円、高値は9072.39円、安値は9031.43円。東証一部の出来高は18億8287万株、売買代金は１兆1453億円、時価総額は261兆1496億円、値上がり銘柄数は1185銘柄、値下がり銘柄数は363銘柄、変わらずは134銘柄。日経平均は大幅に３日続伸。

１日のＮＹダウは大幅反発し、前日比136.16ドル高の13232.62ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.91（10.27％）安の16.69だった。10月のＩＳＭ製造業景況指数は51.7と、前月の51.5から上昇、５月以来の高水準となった。また、コンファレンス・ボードが発表した10月の消費者信頼感指数は72.2と、前月の68.4（速報値70.3）から上昇した。そして、ＡＤＰによると、民間雇用者数は前月比で15万8000人増加と、市場予想の13万1000人の増加を上回った。これらが好感された。 ＮＹ円相場は続落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝80円05～15銭で終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝103円65～75銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の12月物は前日比0.85ドル高の１バレル87.09ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。12月物は前日比3.6ドル安の１トロイオンス1715.5ドルで取引を終えた。

米株大幅高、円安基調を受け、前場の日経平均は大幅に３日続伸し、9000円大台を回復した。ザラ場中の9000円台回復は10月26日以来。だが、米雇用統計発表を控えた週末でもあり、買い一巡後は、買い方の手仕舞い売りが上値を抑えたため、日経平均は高値圏で膠着した。なお、10月の米雇用統計についての市場予想は、非農業部門雇用者数の前月比増加幅は12万5000人程度、失業率は前月より0.1ポイント高い7.9％が見込まれている。

後場の日経平均も堅調推移。今晩に発表の10月の米雇用統計の結果を見極めようと、積極的に上値を追う動きはならなかったが、逆に、下値を慌てて売る動きもなかった。

東証33業種では、証券、商品先物、パルプ・紙、不動産、機械、その他金融、ゴム製品、輸送用機器、水産・農林、卸売、保険、鉄鋼などが値上がりした。一方、精密機械、鉱業の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは有沢製作所（5208）、２位はイエローハット（9882）、３位はエンシュウ（6218）。一方、値下がり率トップはＩＰＡＴＨエネルギーＪＤＲ（2024）、２位はランド（8918）、３位はイビデン（4062）。