来週の日経平均は今週の地合いを引き継ぎ、リバウンドを継続する見通し。日経平均は18日の上昇で、25日移動平均線（19日現在、8885.21円）、13週移動平均線（同、8884.43円）、26週移動平均線（同、8855.09円）など、複数の重要な抵抗線を上抜いた。来週も、これらを上回っている限り、好需給は継続することになる。これらを上回っている限り、買い方有利・売り方不利の情勢で、売り方の損失覚悟の買戻しが入り続けるだろう。

ただし、これらを、何らかの外的ショックで割り込むと、需給は激変し、買い方不利になる。外的ショックは円相場。現在の円安基調が一変し、円高に進むようなら、再び、日経平均は調整色を強めることになるとみている。そうではない限り、日経平均は、まずは、９月19日の9288.53円を目指す公算が大きい。だが、9300円付近では、戻り待ちの売りや、新規の空売りも出てくることが予想され、上値が重くなる可能性が高い。

よって、来週の日経平均の想定レンジは8800円～9300円程度。

なお、今週の日経平均反発の要因は、米国株が堅調に推移し、対主要通貨（特に、対ドル）での円高が一服したためだ。この米国株堅調・ドル高の背景は、９月の小売売上高が前月比1.1％増と市場予想の0.7％増程度を上回ったことや、10月の住宅市場指数が、06年６月以来６年４カ月ぶりの高水準に上昇したことや、９月の住宅着工件数が大幅に増加し、年率換算では2008年７月以来の水準まで回復し、先行指標の住宅着工許可件数も増加したことなどで、米国の景況感が改善したからに他ならない。

この外部環境の改善をきっかけに、今週の東京株式市場では、景気敏感株が、「短期的な売られ過ぎ」を理由に急速に買い戻された。そして、この「売られ過ぎた株価の是正」は来週も続く公算が大きい。いわゆる、「リターン・リバーサル相場」だ。

ところで、日銀の白川総裁は19日の全国信用組合大会であいさつし、生鮮食品を除く消費者物価指数（ＣＰＩ）の前年比が「先行きも、当面ゼロ％近傍で推移する」との見通しを示したという。日銀は30日に金融政策決定会合を開き、「経済・物価情勢の展望（展望リポート）」をまとめ、追加の金融緩和策の必要性も検討する方針だと伝わっている。追加策は、国債の買い入れ増額や、社債やＥＴＦなどリスク性資産の購入枠拡大とみられている。この金融緩和期待が、来週の東京株式市場の下支え要因となり続けることだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）