31日の日経平均は前日比143.87円安の8839.91円、高値は8933.99円、安値は8839.91円。東証一部の出来高は15億8565万株、売買代金は9158億円、時価総額は254兆509億円、値上がり銘柄数は286銘柄、値下がり銘柄数は1270銘柄、変わらずは114銘柄。日経平均は大幅続落。

30日のＮＹダウは反落し、前日比106.77ドル安の13000.71ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.77（4.51％）高の17.83だった。８月のユーロ圏景況感指数（速報値）は86.1と、７月の87.9を下回り、2009年８月以来の低水準となった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝78円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝98円25～35銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比0.87ドル安の１バレル94.62ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。12月物は前日比5.9ドル安の１トロイオンス1657.1ドルで取引を終えた。

米株が下落し、円高基調のため、前場の日経平均は大幅続落。バーナンキＦＲＢ議長の講演を控えた週末でもあり、買い手控え気分が一段と強まった。一方、週末要因から、買い方のポジション調整の売りが断続的に出た。中国・上海総合指数が年初来安値を下回って始まったことも嫌気された。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。下げ幅は７月23日の161.55円以来の大きさだった。円相場が対ドル、対ユーロともに円高方向で推移したことが嫌気された。225先物に断続的な売りが出て、下げが拡大した面もある。

東証33業種では、電気・ガスの１業種が値上がりした。一方、鉄鋼、非鉄金属、ゴム製品、電機機器、輸送用機器、鉱業、ガラス・土石、石油・石炭製品、空運などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはペガサスミシン製造（6262）、２位は日本無線（6751）、３位はタカキユー（8166）。一方、値下がり率トップはジーンズメイト（7448）、２位はシャープ（6753）、３位はルネサスエレクトロニクス（6723）。