31日前場の日経平均は前日比99.57円安の8884.21円、高値は8933.99円、安値は8879.35円。東証一部の出来高は６億5796万株、売買代金は3554億円、時価総額は255兆5770億円、値上がり銘柄数は384銘柄、値下がり銘柄数は1071銘柄、変わらずは206億円。日経平均は大幅続落。

30日のＮＹダウは反落し、前日比106.77ドル安の13000.71ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.77（4.51％）高の17.83だった。８月のユーロ圏景況感指数（速報値）は86.1と、７月の87.9を下回り、2009年８月以来の低水準となった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝78円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝98円25～35銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比0.87ドル安の１バレル94.62ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。12月物は前日比5.9ドル安の１トロイオンス1657.1ドルで取引を終えた。

米株が下落し、円高基調のため、前場の日経平均は大幅続落。バーナンキＦＲＢ議長の講演を控えた週末でもあり、買い手控え気分が一段と強まった。一方、週末要因から、買い方のポジション調整の売りが断続的に出た。中国・上海総合指数が年初来安値を下回って始まったことも嫌気された。

東証33業種では、電気・ガス、海運、医薬品の３業種が値上がりした。一方、鉄鋼、鉱業、ゴム製品、非鉄金属、石油・石炭製品、輸送用機器、電機機器、ガラス・土石、化学、精密機械などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはペガサスミシン製造（6262）、２位は丹青社（9743）、３位は日本エム・ディ・エム（7600）。一方、値下がり率トップはジーンズメイト（7448）、２位はシャープ（6753）、３位はライトオン（7445）。