来週の日経平均は外部環境が大きく変化しない限り、9000円±200円程度のもみあいを想定する。テクニカル的には、17日の日経平均の終値は9162.50円と、７月４日高値9136.02円を超えた。この結果、６月４日の8238.96円を１番底、9136.02円をネックライン、７月25日の8328.02円を２番底とする、ダブル・ボトムを完成させた。

このため、チャート形状は、確かに買い方有利なのだが、いかんせん、商いが一向に盛り上がらない。例えば、23日、日経平均は５月８日以来、約３カ月半ぶりの高い水準を付けた。しかし、東証１部の売買代金は７日連続で１兆円に届かなかった。相場水準は７月下旬からそれなりに戻ったが、その間、ボリュームの顕著な増加はみられず、現時点でも、売り方・買い方共に不在の状況が続いている。これでは、チャート形状が良好でも先高観が強まることはない。一方、チャート形状が悪化するまでは、先安観が強まることはないだろう。

ところで、バーナンキＦＲＢ議長が、31日、ワイオミング州のジャクソンホールで開かれる経済シンポジウムで、「危機後の金融政策」というテーマで講演を行う。同シンポでのバーナンキ議長の講演は、たびたびＦＲＢが金融政策を変更する前触れとなった経緯があり、市場の関心が高い。

今回は、22日公開したＦＯＭＣ議事要旨で追加緩和への支持拡大が鮮明になり、市場では実施時期や手法への関心が高まっている。次回９月12日～13日のＦＯＭＣで追加緩和の実施に踏み切るかどうか、また、近い将来の量的緩和第３弾（ＱＥ３）発動を示唆するかどうかが最大の焦点となる。なお、その前に発表予定の８月の雇用統計など重要な経済指標次第という流動的要素も大きい。このため、市場はＦＲＢの政策への思惑・期待・失望が錯綜し、米株式市場や為替相場などは、楽観・悲観の狭間で、揺れ動く公算だ。

国内に特段相場を大きく上下させる材料が見当たらないため、来週の東京市場は相変わらず、米株式市場、特に円相場の動きに対して神経質に動く公算が大きい。また、現物市場の薄商いは継続することが予想され、225先物への仕掛け的な売買が裁定買いや解消売りを誘発させ、それが主因となって日経平均が上下する可能性が高いとみている。

なお、物色の柱になるようなテーマは見当たらない。このため、来週も基本は日替わりで個別株が物色されることになるとみている。市場エネルギーが乏しいため、主力株は用無し。少ないエネルギーで値幅効果が期待できる小型株が選好される見通しだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）