来週は、お盆休みで市場参加者が激減する中、日経平均は高値圏で、膠着するとみている。米国株が約３ヶ月ぶりの高値にあるため、日経平均もゴールデン・ウィーク前後のレベルまで戻っても不思議はないというムードが強まっている。

日経平均の10日終値は8891.44円と、200日移動平均線（10日現在、8956.20円）が抵抗する一方、75日移動平均線（同、8799.47円）は上抜けており、これがサポートとして意識されている。

来週は、日経平均が75日移動平均線より上にいれば、まずは、７月４日高値9136.02円、次に、５月２日と７日とで空けた窓（9206.45円～9344.53円）埋めが意識されよう。逆に、75日移動平均線を下回ると、25日移動平均線（同、8721.58円）付近までの調整を覚悟したい。

よって、来週の日経平均のメインレンジは8700円～9100円程度。

これまで世界の金融市場を揺さぶっていた欧州債務問題は、政策対応実施の期待が強まり、ひとまず不安が後退している。不安が後退したきっかけは、ドラギＥＣＢ総裁が７月26日の講演で「ユーロを守るためにあらゆる手段を取る用意がある」と宣言したこと。そして、ドラギ総裁が２日に条件付きで南欧諸国の国債を買い入れる方針を表明したことだった。

足元では、メルケル独首相をはじめとする欧州の首脳が夏季休暇中で、悪材料が出にくい状況もプラスに作用している。

以上のことから、欧州債務問題が再び市場の不安材料にならない限り、来週の日経平均は比較的堅調な動きが続く公算が大きい。

ところで、東証が９日発表した８月第１週（７月30日～８月３日）の投資部門別株式売買動向では、外国人は６週連続で売り越しだった。６週間の売越額は計2889億円。また、８月第１週の日経平均先物とＴＯＰＩＸ先物の投資部門別売買動向でも、外国人は２週連続で売り越した。

もしかしたら、８月第２週は買い越しに転じているかも知れないが、東証一部の売買代金は低調で、商いは一向に盛り上がっていない。このため、指数は堅調ながら、先高観が強まる相場にはなりそうもない。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）