７日の日経平均は前日比77.02円高の8803.31円、高値は8812.42円、安値は8711.90円。東証一部の出来高は14億6612万株、売買代金は8240億円、時価総額は257兆6184億円、値上がり銘柄数は1017銘柄、値下がり銘柄数は495銘柄、変わらずは151銘柄。日経平均は続伸。

６日のＮＹダウは続伸、前週末比21.34ドル高の13117.51ドルと、５月３日以来、約３カ月ぶりの高値を付けた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.31（1.98％）高の15.95だった。スペインやイタリアなど南欧諸国の国債の利回りが低下し、欧州株式相場が上昇したことが好感された。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比20銭円高・ドル安の１ドル＝78円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前週末比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝97円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前週末比0.80ドル高の１バレル92.20ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。12月物は前週末比6.9ドル高の１トロイオンス1616.2ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は堅調な展開。米株堅調が好感された。東証一部の売買代金は3462億円と閑散で、市場エネルギーが乏しい。しかし、日経平均は、25日移動平均線（７日前場現在、8733.03円）や、７月４日の9136.02円から７月25日の8328.02円までの下げ幅808円の半値戻しの8732.02円を上抜けたため、買戻しが加速した。なお、東証に上場するＴＯＰＩＸ先物や長期国債先物などデリバティブ取引でシステム障害が発生した。９時22分から売買を停止し、10時55分にようやく売買が再開した。

後場の日経平均も堅調推移。終値ベースでも8800円台を回復した。これは７月11日以来約１ヶ月ぶり。だが、前場のシステム障害の影響もあり、東証一部の売買代金は8240億円と７月23日以来の低水準だった。夏休み期間で市場参加者が少なく、売り物薄の中、小口の買いで指数が押し上げられた格好。また、日銀の政策決定会合を前に、売りポジションを手仕舞う動きも出たと観測されていた。

東証33業種では、電気・ガス、鉄鋼、水産・農林、海運、鉱業、化学、石油・石炭製品、非鉄金属、パルプ・紙、保険、輸送用機器などが値上がりした。一方、精密機械の１業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東北電力（9506）、２位は九州電力（9508）、３位はツクイ（2398）。一方、値下がり率トップは堀場製作所（6856）、２位は東海カーボン（5301）、３位は第一精工（6640）。