２日の日経平均は前日比11.33円高の8653.18円、高値は8705.91円、安値は8635.51円。東証一部の出来高は16億2722万株、売買代金は１兆85億円、時価総額は253兆7631億円、値上がり銘柄数は764銘柄、値下がり銘柄数は735銘柄、変わらずは164銘柄。日経平均は反発。

１日のＮＹダウは３日続落し、前日比32.55ドル安の12976.13ドルと、４日ぶりに終値で13000ドルを割り込んで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.03（0.16％）高の18.96だった。７月31日－８月１日に開催のＦＯＭＣ終了後の声明で、ＦＲＢは、「経済活動は今年上半期にやや減速した」と指摘した。しかし、追加の金融緩和を見送った。また、超低金利政策の継続期間については「少なくとも2014年終盤まで」との表現を変えなかった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝78円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝95円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.85ドル高の１バレル88.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比7.3ドル安の１トロイオンス1607.3ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は前日終値付近で一進一退ながら、小幅反発。米株が軟調で、ＥＣＢ理事会を控えている。国内外に積極的な売り買い材料は見当たらない。物色の柱になるようなテーマも皆無。このため、多くの投資家は模様眺めスタンスを崩すことはなかった。

後場の日経平均も小高い水準でもみあった。東京外国為替市場で円相場が若干ながら対ドル、対ユーロで、下落傾向が続いていることが好感されていた。

東証33業種では、ゴム製品、その他金融、電気・ガス、鉄鋼、銀行、非鉄金属、水産・農林、電気機器、ガラス・土石、不動産などが値上がりした。一方、繊維製品、鉱業、海運、パルプ・紙、食料品、医薬品、化学、サービスの８業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはインプレスホールディングス（9479）、２位は東京電力（9501）、３位はＪＶＣケンウッド（6632）。一方、値下がり率トップは帝人（3401）、２位は東邦ホールディングス（8129）、３位はハニーズ（2792）。