２日前場の日経平均は前日比27.69円高の8669.54円、高値は8705.91円、安値は8635.51円。東証一部の出来高は７億9912万株、売買代金は4822億円、時価総額は254兆3517億円、値上がり銘柄数は837銘柄、値下がり銘柄数は603銘柄、変わらずは186銘柄。日経平均は反発。

１日のＮＹダウは３日続落し、前日比32.55ドル安の12976.13ドルと、４日ぶりに終値で13000ドルを割り込んで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.03（0.16％）高の18.96だった。７月31日－８月１日に開催のＦＯＭＣ終了後の声明で、ＦＲＢは、「経済活動は今年上半期にやや減速した」と指摘した。しかし、追加の金融緩和を見送った。また、超低金利政策の継続期間については「少なくとも2014年終盤まで」との表現を変えなかった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝78円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝95円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.85ドル高の１バレル88.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比7.3ドル安の１トロイオンス1607.3ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は前日終値付近で一進一退ながら、小幅反発。米株が軟調で、ＥＣＢ理事会を控えている。国内外に積極的な売り買い材料は見当たらない。物色の柱になるようなテーマも皆無。このため、多くの投資家は模様眺めスタンスを崩すことはなかった。

東証33業種では、電気・ガス、ゴム製品、非鉄金属、輸送用機器、鉄鋼、銀行、ガラス・土石、電気機器、その他製品、水産・農林などが値上がりした。一方、食料品、鉱業、海運、医薬品、パルプ・紙、小売、繊維製品の７業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはインプレスホールディングス（9479）、２位は東京電力（9501）、３位はあおぞら銀行（8304）。一方、値下がり率トップは東邦ホールディングス（8129）、２位はレンゴー（3941）、３位は第一中央汽船（9132）。