来週の日経平均は引き続き調整する見通し。円高基調に変化が無い限り、日本株への積極的な買いは入らないとみている。多くの投資家が模様眺めスタンスを継続するため、閑散相場も恒常化するだろう。円高が反転するための条件としては、（１）日銀による大胆な追加金融緩和、（２）欧州債務不安の後退とスペイン、イタリアなどの南欧諸国の国債利回り低下、（３）米国の力強いマクロ指標の発表と米先行き景気楽観論の台頭、などが挙げられる。しかし、（１）～（３）いずれも、現時点では、その実現は期待できない。つまり、来週も、欧州問題の影響を受け続け、安全資産として円が買われる続ける可能性は高い。

特に、（２）と（３）については、これらが実現しない限り、外国人投資家がリスクオフのスタンスを継続するため、日本株の積極的な買い手は不在の状況が継続しよう。一方、押し目では、日銀のＥＴＦ買い、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）のリバランス買い、投資信託経由の個人マネーの買いなどは期待できる。しかし、これらの国内勢の買いはあくまでも逆張り的な買いであり、相場を下支えすることはあっても、押し上げることはない。

（１）に関しては、７月31～８月１日に開く米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で、ＦＲＢ（米連邦準備理事会）がＱＥ３などの追加の金融緩和を実施、または、実施する可能性が高まったら、さすがの日銀も重い腰を上げて、渋々、追加の金融緩和を決断するだろう。しかし、そこまで追い込まれない限り、日銀が自ら前向きに追加の金融緩和に動くことはない。

ところで、17日の上院での議会証言で、バーナンキＦＲＢ議長は、「いらだたしいほど（Ｆｒｕｓｔｒａｔｉｎｇｌｙ）遅くなる可能性が高い」と、米失業率の改善について慎重な見通しを示した。この発言を受け、市場では、ＦＲＢがＱＥ３を決める時期は、年内、または９月のＦＯＭＣとの見方が強まっているようだ。

テクニカル的には、日経平均は当面25日移動平均線（20日現在、8824.10円）が強力に抵抗を続ける見通し。仮にこれを上抜けても、200日移動平均線（同、8958.74円）は相当意外な好材料が飛び出さない限り、上抜くことはなさそう。また、一応の下値メドは６月ＳＱ値の8613.40円だが、これを割り込むと、６月５日と６日とで空けた窓（8388.14円～8412.55円）埋めが意識されそう。よって、来週の想定レンジは8390円～8960円程度。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）