15日の日経平均は前日比0.43円高の8569.32円、高値は8625.19円、安値は8552.75円。東証一部の出来高は14億7658万株、売買代金は9341億円、時価総額は250兆9040億円、値上がり銘柄数は671銘柄、値下がり銘柄数は849銘柄、変わらずは147銘柄。日経平均は小幅反発。

14日のＮＹダウは大幅反発、前日比155.53ドル高の12651.91ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.59（10.67％）安の21.68だった。週末のギリシャ再選挙の結果を受けて金融市場に混乱が生じた場合、各国中央銀行が流動性を供給するための協調行動を用意しているとの報道が買い材料になった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝79円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝100円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.29ドル高の１バレル83.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５日続伸した。８月物は前日比0.2ドル高の１トロイオンス1619.6ドルで取引を終えた。

米株の上昇と対ユーロでの円高一服を受け、前場の日経平均は反発した。しかし、17日のギリシャ再選挙に続き、18・19日にはメキシコでＧ20首脳会議、19・20日には米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開かれる。重要イベントが目白押しとなっている。このため、これら一連のイベントを見極めたいというムードが強かった。これに週末要因が重なり、閑散相場も継続した。物色面では、ソーシャル・ゲーム関連が賑わった。

日銀は金融政策決定会合で、国債などを買い入れる基金の規模を70兆円に維持することを決めた。無担保コール翌日物金利の誘導目標はこれまでの０～0.1％程度で据え置いた。

後場の日経平均は前日終値付近で一進一退の動きを続け、結局、小幅反発で取引を終えた。東証一部の売買代金は５日連続で１兆円を下回った。

東証33業種では、保険、銀行、空運、電気・ガス、その他金融、パルプ・紙、情報・通信、水産・農林、サービスなどが値上がりした。一方、証券、商品先物、鉱業、ゴム製品、卸売、金属製品、輸送用機器、陸運、ガラス・土石、食料品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはディー・エヌ・エー（2432）、２位は宮崎銀行（8393）、３位は青森銀行（8342）。一方、値下がり率トップはＴＯＫＡＩホールディングス（3167）、２位は三城ホールディングス（7455）、３位はランド（8918）。