来週の日経平均は外部環境や先進国の中央銀行の動向次第では大きく動くことが予想される反面、特に大きな動きがなければ、引き続き、8500円を中心に膠着を続ける可能性も低くはない。日経平均の想定レンジは8200円～9000円程度。

テクニカル的には25日移動平均線（15日現在、8611.65円）や、６月ＳＱ値8613.40円を終値で上抜ければ、リバウンドに入るだろう。しかし、200日移動平均線（同、8945.96円）や、52週移動平均線（同、9062.05円）などは強力に抵抗する見通しだ。一方、６月４日安値8238.96円はそれなりに強いサポートとして意識されよう。

欧州債務問題に関しては、スペイン、イタリアの国債利回りが目にみえて低下しない限り、多くの投資家がリスクオフのスタンスを継続する見通しだ。ちなみに、14日の欧州市場ではスペインの10年債利回りは危険水準とされる７％を上抜け、ユーロ導入以降の最高を更新。また、イタリアが同日実施した３年物国債入札は、利回りが5.30％に急上昇し、昨年12月以来の高水準に達した。

この状況に変化がなく、外国為替市場で円が高止まりする限り、仮に、米国株が堅調でも、来週の日経平均は追随することはないとみている。日経平均が本格的に反発するには、円相場の円安への反転が不可欠だ。

意外なことに、14日のギリシャ株式市場では、再選挙で緊縮財政派が勝利し、新政権を樹立するとの観測が追い風となり、ギリシャの銀行株指数が20％超上昇した。しかし、選挙は水物。結果が出てみないと分からない。ただし、週末のギリシャ再選挙の結果を受けて金融市場に混乱が生じた場合、各国中央銀行が流動性を供給するための協調行動を用意していると報じられている。このため、ギリシャの選挙結果がどうであれ、市場が混乱状態に陥り、一方的に悲観に傾くことはなさそうだ。

17日のギリシャ再選挙に続き、来週は、18・19日にはメキシコでＧ20首脳会議、19・20日には米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開かれる。このように重要イベントが目白押しとなっているため、これら一連のイベントの内容・結果を見極めたいというムードが強い状態が維持される公算が大きい。

なお、米国では雇用や消費関連指標に弱い内容が目立つため、ツイスト・オペの期限を前に、ＦＲＢは今回のＦＯＭＣでなんらかの代替策を打つ可能性はある。しかし、ＦＲＢのバラスシートを膨張させることになる、ＱＥ３は、よほどの金融市場の混乱がなければ見送られるとみている。バラスシートを膨らませないツイスト・オペ延長等はありえるだろうが、それでは市場への影響は、ほぼノー・インパクトだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）