15日前場の日経平均は前日比26.99円高の8595.88円、高値は8625.19円、安値は8559.38円。東証一部の出来高は６億4324万株、売買代金は4090億円、時価総額は251兆4444億円、値上がり銘柄数は821銘柄、値下がり銘柄数は643銘柄、変わらずは195銘柄。日経平均は反発。

14日のＮＹダウは大幅反発、前日比155.53ドル高の12651.91ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.59（10.67％）安の21.68だった。週末のギリシャ再選挙の結果を受けて金融市場に混乱が生じた場合、各国中央銀行が流動性を供給するための協調行動を用意しているとの報道が買い材料になった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝79円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝100円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.29ドル高の１バレル83.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５日続伸した。８月物は前日比0.2ドル高の１トロイオンス1619.6ドルで取引を終えた。

米株の上昇と対ユーロでの円高一服を受け、前場の日経平均は反発した。しかし、17日のギリシャ再選挙に続き、18・19日にはメキシコでＧ20首脳会議、19・20日には米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開かれる。重要イベントが目白押しとなっている。このため、これら一連のイベントを見極めたいというムードが強かった。これに週末要因が重なり、閑散相場も継続した。物色面では、ソーシャル・ゲーム関連が賑わった。

東証33業種では、空運、保険、パルプ・紙、サービス、その他金融、情報・通信、不動産、小売、銀行などが値上がりした。一方、証券、商品先物、鉱業、卸売、ゴム製品、食料品、陸運、ガラス・土石などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはディー・エヌ・エー（2432）、２位はＫＬａｂ（3656）、３位はグリー（3632）。一方、値下がり率トップはランド（8918）、２位は明和産業（8103）、３位はピクセラ（6731）。