来週の日経平均は円相場が円安に振れるような材料が飛び出さない限り、調整が続く見通し。日経平均の想定レンジは8800円～9300円程度。なお、11日に、ソニー（6758）とパナソニック（6752）は株式分割などを考慮したベースで1980年９月以来、31年８カ月ぶりの安値を記録した。主力株の一角がこのような状況では、市場の雰囲気は最悪に近い。

確かに、テクニカル的には日経平均やＴＯＰＩＸなどの株価指数は、短期的に売られ過ぎの局面との認識だが、反発するにはそれなりの理由が必要だ。最もポジティブな材料は、欧州債務・金融システム不安を後退させるような材料の出現だ。それが出れば、それなりの幅を伴った日経平均のリバウンドが期待できるだろう。逆に、そのような好材料が出ない場合は、ジリジリと、上値・下値を切り下げる陰湿な調整相場を覚悟したい。

今週末は、年初の相場で賑わった復興関連の下落が目立っている。これは信用個人の追証絡みの投売りと推察される。このような追証絡みの投げ売りは底値形成の最終局面に出ることが多いため、信用需給改善の観点からも、先行きの明るい材料と捉えている。

しかしながら、相場全体に底入れ機運が強まるまで、個人信用の追証発生リスクは低下しない。むしろ機運が強まらないケースでは、毎日、追証発生・回避の投売りが出続ける公算だ。

なお、ＳＮＳゲーム関連企業は問題となっていた「コンプリートガチャ」を相次いでやめると発表した。それまでの間、市場では将来の収益悪化懸念が強まり、ＳＮＳゲーム関連銘柄の株価急落が目立っていた。ＳＮＳゲーム関連も個人投資家好みのテーマ株だった。しかし、ここ最近の株価下落で、これらを好んで保有していた個人の手の内・マインドも悪化したとみられる。これは、新興市場を含む、小型株全体にネガティブに作用する見通しだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）