来週の日経平均は、米株が力強い上昇に転じたり、円相場が円安基調にならない限り、調整色を強める見通し。テクニカル的には25日移動平均線（30日現在、9917.45円）や、日足ベースの一目均衡表の基準線（同、9882.12円）付近までの調整を想定する。一方、上値は外部環境が余程想定を超えて改善しない限り、27日の10255.15円を上抜くことは難しいとみている。基本的には、５日移動平均線（同、10130.86円）がレジスタンスとして機能し続ける公算が大きい。

なお、３月第３週（19～23日）の投資部門別株式売買動向では、個人投資家は14週ぶりに買い越した。買越額は2119億円と、2011年８月第２週の2796億円以来約７カ月ぶりの高水準だった。個人が辛抱たまらなくなって買ったところは目先天井になると、かねてから危惧していたので要注意だ。また、外国人は13週ぶりに売り越した。売越額は2695億円だった。これも調整を示唆サインとみておきたい。

所詮、逆張りしかできない・しない個人投資家は相場のトレンドを形成できるわけではない。よって、少なくとも、外国人が買い越しに転じるまでは、上昇トレンド発生期待できない。それまでは、日経平均の上値は重く、調整色が強まる見通しだ。

また、23日時点の信用買い残は１兆3645億円と前週比1019億円増え、11年12月30日時点以来約３カ月ぶりの高水準に積み上がっている。増加は５週連続だ。信用売り残は２週連続で減少し、6610億円と前週より351億円減った。将来の売り予約の買い残が着々と積み上がり、買い予約の売り残が減っている。信用需給は悪化傾向だ。

一方、信用取引の評価損益率は23日申し込み時点でマイナス9.59％と、16日申し込み時点のマイナス8.72％から悪化した。９日申し込み時点ではマイナス8.46％まで改善していたが、ここ２週は再び悪化した。相場が回復基調なのに、買い方の手の内が悪化している。これもネガティブな状況だ。

ただし、現状の調整は、中期上昇トレンド期間中のあくまでも「短期的な時間調整局面」との認識だ。日米欧の中央銀行が金融緩和姿勢を強めていることに加え、米国の雇用情勢が良好なため、世界の金融市場が、昨年後半のような混乱・総悲観状態に陥ることはないとみているからだ。特に日本株は年末・年始から押し目らしい押し目を形成せずここまで上昇したため、足元の調整は当然であり、健全な調整とみている。

また、これは対ドル・対ユーロでの円相場にも当てはまる。日本株は円相場の感応度が高まっている。よって、今後、円買い・ドル売り、円買い・ユーロ売りが一巡するタイミングが、日本株調整一巡の合図となるだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）