22日の日経平均は前日比40.59円高の10127.08円、高値は10時18分の10136.85円、安値は９時ちょうどの10052.50円。東証一部の売買代金は１兆2958億円、値上がり銘柄数は986銘柄、値下がり銘柄数は536銘柄、変わらずは153銘柄。日経平均は反発。

21日のＮＹダウは続落し、前日比45.57ドル安の13124.62ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.45（2.89％）安の15.13だった。２月の中古住宅販売件数は前月比0.9％減った。２カ月ぶりの減少だった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比30銭円高・ドル安の１ドル＝83円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比50銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝110円15～25銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.20ドル高の１バレル107.27ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発。４月物は前日比3.3ドル高の１トロイオンス1650.3ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は堅調。米株が軟調で、円相場が強含み。また、一部で、野村ホールディングス（8604）が10年の国際石油開発帝石（1605）の公募増資に絡んだインサイダー取引に関与していたことが明らかになったと伝わっていた。これらは嫌気されたが、投資家の押し目買い意欲の方が強かった。なお、２月の貿易収支は市場予想に反して黒字となったが、これを受け、一段の円高にならなかった点はポジティブに作用した。

後場の日経平均も堅調。ＨＳＢＣが発表した、中国の３月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は前月の確報値に比べ1.5ポイント低下の48.1だった。悪化は４カ月ぶりで、景気判断の分かれ目となる50は５カ月連続で下回った。中国関連の一角は売られたが、相場全体への影響は限定的だった。

東証33業種では、その他製品、鉱業、繊維製品、サービス、情報・通信、ゴム製品、石油・石炭製品、電気・ガス、精密機械、医薬品、空運などが値上がりした。一方、鉄鋼、不動産、機械、非鉄金属、金属製品、ガラス・土石、証券、商品先物、化学の９業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはランド（8918）、２位は日本写真印刷（7915）、３位は高岳製作所（6621）。一方、値下がり率トップはエルピーダメモリ（6665）、２位は山水電気（6793）、３位はＩＰＡＴＨＶＩＸ短期（2030）。