21日の米国株式市場では、ＮＹダウは続落し、前日比45.57ドル安の13124.62ドル、一方、ナスダック総合指数は反発し、同1.17ポイント高の3075.32ポイントで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.45（2.89％）安の15.13だった。２月の中古住宅販売件数は前月比0.9％減った。２カ月ぶりの減少だった。これが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比30銭円高・ドル安の１ドル＝83円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比50銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝110円15～25銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は上昇した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.20ドル高の１バレル107.27ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発。４月物は前日比3.3ドル高の１トロイオンス1650.3ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）６月物は10000円大証清算値比20円安だった。

米株が軟調で、円相場が強含んでいる。また、一部で、野村ホールディングス（8604）が10年の国際石油開発帝石（1605）の公募増資に絡んだインサイダー取引に関与していたことが明らかになったと伝わっている。これらが嫌気され、日経平均は10000円の攻防が予想される。輸出関連、証券など金融株、幅広く売られる見通し。想定レンジは9900円～10100円程度。

物色面では、日立（6501）や伊藤忠（8001）などの企業連合が、インド北西部グジャラート州で海水の淡水化事業に乗り出すと伝わっている。また、国立・国定公園内での地熱発電を巡って、環境省は21日、発電のための掘削を条件付きで容認する方針を決めたとも、報じられている。よって、淡水化間連や地熱関連が賑わう見通し。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）