来週の日経平均は外部環境が悪化しない限り、上値を追う見通し。想定レンジは9500円～10300円程度。外国人投資家の買いが続く限り、現在の強気相場は継続するだろう。外国人は、２月第５週まで10週連続で日本株を買い越し、累計の買越額は１兆1333億円と１兆円を超えた。外国人の買越額は２月第５週（２月27日～３月２日）に1428億円と前週の1.8倍に膨らみ、２月の買越額は5873億円と昨年４月の6260億円以来、10カ月ぶりの高水準だった。

この旺盛な買いは、年金など長期スタンスの外国人投資家が、低め過ぎた日本株の組み入れ比率を元に戻す動きが背景とみられている。外国人投資家は昨年春以降のギリシャ発の欧州債務不安を背景にリスク資産圧縮（リスクオフ）に動き、昨年５月第４週～１２月第３週の間に日本株を累計で約２兆円売り越した。その巻き戻しが今行われている。最近では、出遅れていた欧州勢の買いも観測されているため、この外国人の買いはまだまだ続くとみてよさそうだ。

一方、決算対策の売りで金融機関の２月第５週の売越額は2272億円と09年９月第３週の2477億円以来、約２年５カ月ぶりの水準だった。とりわけ、生命保険・損害保険会社の売越額は457億円と10年12月第２週の549億円以来の水準に膨らんだ。だが、この売りも３月のＳＱでほぼ終了とみている。今後は国内金融法人も、売りの手を休め、上げ賛成のムードを強める見通しだ。

世界的な金融緩和を背景とした余剰マネーが株式市場に流入を続けるとの期待を背景に、日本のみならず、世界の株式市場は堅調推移が見込まれる。

懸念要因を敢えて挙げるなら、イスラエルのイランへの武力行使と、東日本大震災級の天災の発生程度しか思い当たらない。前者に関しては、アメリカが武力行使に消極姿勢のため、仮に、行使があったとしても、外交努力により、まだ時間は稼げるとみている。後者に関しては、もともと予測不可能なことであり、それを気にしていては、投資はできない。よって、堅調相場が続く可能性は非常に高いと考える。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）