来週の日経平均は今週の地合いを引き継ぎ、リバウンドを継続する見通し。欧州発のネガティブ材料が発生すれば、リバウンドは終了するだろうが、そうではない限り、売り方の買戻しを起爆剤に上を目指す公算が大きい。日経平均の想定レンジは8500円～9000円程度だ。

テクニカル的に日経平均は、昨年11月25日の8135.79円を１番底、昨年12月19日の8272.26円を２番底、昨年12月７日の8729.81円をネックラインにしたダブルボトムを、本日の上昇で、ネックラインをブレイクしたことで完成させた。よって、12月７日から19日までの下げ幅457.55円を8729.81円にリプレイスした9187.36円がターゲットになる。なお、来週に関しては、上昇する５日移動平均線（20日現在、8560.27円）がサポートになるとみている。仮に、これを割り込んでも、25日移動平均線（同、8461.31円）が強力に支持する見通しだ。

ところで、20日の日経平均は大幅に４日続伸したが、東証１部の売買高は25億9871万株と、３日連続で20億株台だった。これは昨年８月23日～25日以来約５カ月ぶりのこと。また、売買代金も３日連続で１兆円を超えている。今回の上昇は、そこそこ商いを伴っての上昇であり、信頼のできる上昇と評価したい。

物色面に関しては、特に、本日20日が顕著だったが、昨年末の相場を牽引したＳＮＳ関連が売られ続け、年初の相場を牽引した橋梁・道路・浚渫・ゼネコンといった「コンクリート新時代」関連が利食い売りに押された。一方、金融・不動産など内需の主力株や、輸出関連の大型株が買い戻された。基本的には、日経平均が戻りを試す間は、主力の大型株優位の傾向が続くものとみている。

Ｓ＆Ｐが前週に格下げした後にもかかわらず、19日にフランス、スペイン政府がそれぞれ実施した国債入札が比較的良好な結果となった。これは多分に昨年12月に欧州中央銀行（ＥＣＢ）が導入を決めた期限を３年とする金融機関への流動性供給効果が発揮したためだろう。もちろん、この３年の資金供給は事実上のＥＣＢによる量的緩和であり、側面支援にはなるが、債務問題の抜本的解決策ではない。

しかし、大手格付け会社の格下げ等、外部的な市場へのショックに対して、それなりの緩衝効果が発現していることは間違いなさそう。この結果、市場では過度の悲観からの揺り戻しが発生している。よって、想定を超える欧州発の悪材料が飛び出さない限り、来週は、ユーロやイタリア、スペインなど重債務国の国債が買い戻され続け、これが世界の株高に寄与することになるとみている。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）