来週の日経平均は調整色の強い、閑散相場をイメージしている。日経平均の想定レンジは8100円～8600円程度。12月のＳＱ値8478.46円を下回っている限り、調整相場が継続すると考える。仮に、これを上回った場合の上値メドは13週移動平均線（16日現在、8598.17円）や、週足ベースの一目均衡表の転換線（同、8644.09円）など。一方、ＳＱ値を下回っている限り、需給は悪いため、下値を模索する見通し。外部環境次第では、11月25日の8135.79円を目指すことになりそうだ。

来週は、欧米の投資家を中心に本格的にクリスマス休暇に入る。一方、国内機関投資家は年末モードだ。このため、市場参加者が激減し、閑散相場は継続する公算が大きい。

ところで、フィッチは15日、欧州債務危機などを受け、バンカメ、バークレイズ、ＢＮＰパリバ、クレディ・スイス、ドイツ銀行、ゴールドマン・サックス、シティグループの欧米の金融大手７社の長期信用格付けを引き下げた。また、ムーディーズは12日の週報で、８－９日のＥＵ首脳会議について「目新しい決定はほとんどない」と評価し、来年１－３月にＥＵ諸国の国債格付けを再評価するとしている。そして、Ｓ＆Ｐもユーロ圏諸国の格付け引き下げを検討中で、近く結果を発表する見通しだ。

このように格付け会社による、ユーロ圏諸国や、欧米金融機関の格下げラッシュが予想されるため、世界の投資家がリスクオフのスタンスを崩すことはないだろう。少なくとも、ＥＣＢによる国債購入拡大やユーロ共同債の導入といった追加策が実現するとの期待が盛り上がらない限り、リスクオンには転換しないとみている。また、ＥＵ政策当局はユーロ安、欧州の重債務国の国債価格急落、欧州発の世界的な株価急落など、市場に催促され、追い込まれるまで、追加策に踏み切れないとみている。

投資主体では、内外の機関投資家が不在の中、日銭を稼がなくてはならない、証券自己や、デイトレーダーの存在感が増す見通しだ。彼らが好む、株価が低位で、信用取り組み妙味があり、ここ最近の値動きが激しい（ボラが高い）などの条件を満たす銘柄群が特段材料がない中、日替わりで物色される傾向も継続する公算が大きいとみている。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）