21日の日経平均は前日比19.92円高の8741.16円、高値は13時14分の8771.62円、安値は10時10分の8707.16円。東証一部の売買代金は9558億円、値上がり銘柄数は556銘柄、値下がり銘柄数は942銘柄、変わらずは164銘柄。日経平均は小幅反発。

20日の米国株式市場ではＮＹダウは反発し、ナスダック総合指数は続落した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.13（0.40％高）の32.86だった。引けにかけ、ギリシャ支援やＦＯＭＣの結果を見極めたい投資家のポジション調整の売りが優勢だった。

ＮＹ円相場は続伸、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝76円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比５銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝104円70～80銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発、ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.19ドル高の１バレル86.89ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発、12月物は前日比30.2ドル高の１トロイオンス1809.1ドルで取引を終えた。

前場の東京市場も米国市場同様、ＦＯＭＣの結果を見極めたいというムードが強い状態となった。また、市場参加者は激減し、超閑散相場になった。オーバーナイトのポジションを持ちたくない参加者が多数を占め、超短期売買を好む投資家ばかりの相場になっていたとみられる。

後場の日経平均は小動きながらも、底堅い動きだった。上海株などアジア株が総じて堅調なことが下支え要因となった。なお、閑散相場は継続した。東証１部の売買代金は、連日で１兆円を割り込んだ。

東証33業種では、精密機械、鉱業、ガラス・土石、機械、パルプ・紙、陸運、その他製品、銀行、小売、卸売、鉄鋼などが値上がりした。一方、ゴム製品、繊維製品、海運、水産・農林、その他金融、倉庫・運輸、情報・通信、証券、商品先物、サービスなどが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東京テアトル（9633）、２位はクレスコ（4674）、３位はＤＣＭホールディングス（3050）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はケネディクス（4321）、３位はグリー（3632）。