14日の日経平均は前日比97.98円安の8518.57円、高値は９時24分の8671.24円、安値は14時33分の8499.34円。東証一部の売買代金は１兆1175億円、値上がり銘柄数は285銘柄、値下がり銘柄数は1286銘柄、変わらず97銘柄。日経平均は大幅反落。

13日のＮＹダウは続伸し、前日比44.73ドル高の11105.85ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.68（4.35％）安の36.91だった。14日にギリシャと独仏の首脳が電話会談すると伝わったことや、仏銀大手ＢＮＰパリバが資金調達や手元流動性への不安を否定したと報じられたことなどが買い材料になった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比25銭円高・ドル安の１ドル＝76円90銭～77円00銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続伸し、前日比35銭円高・ユーロ高の１ユーロ＝105円15～25銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸。ＷＴＩ期近の10月物は前日比2.02ドル高の１バレル90.21ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発。12月物は前日比16.8ドル高の１トロイオンス1830.1ドルで取引を終えた。

13日の欧州株式相場は上昇し、米国株式市場でも短期的な戻りを期待した買いが入った。これが好感され、寄り付き直後は買いが先行、日経平均も前日比プラスになった。しかし、市場の欧州の債務問題への警戒感は引き続き根強く、投資家がリスク回避志向を続けた。欧州勢によるバスケット売りが観測されていた。結果、日経平均は前日比マイナスで前場の取引を終了した。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。欧州不安を背景に、主力の輸出関連株が売られ、日経平均は、取引時間中としては３月15日以来、約半年ぶりに8500円を下回った。円高やアジア株の下落が嫌気された。

東証33業種では、ゴム製品、水産・農林、空運、電気・ガスの４業種が値上がりした。一方、その他金融、非鉄金属、繊維製品、精密機械、証券、商品先物、機械、ガラス・土石、卸売、電気機器、建設、化学、銀行などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは石原産業（4028）、２位はパスコ（9232）、３位はライトオン（7445）。一方、値下がり率トップはソースネクスト（4344）、２位はイー・アクセス（9427）、３位はケネディクス（4321）。